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SEKAIA、マレーシア大学進学を無料支援する応援プロジェクトを26年10月から実施へ

海外留学やグローバル人材育成事業を展開するSEKAIA株式会社は、マレーシア大学進学支援の10周年を記念した「グローバル進学応援プロジェクト」を実施します。

2026年10月から2027年4月までの期間、マレーシアの大学への進学を検討する方を対象に、進学相談から志望校選び、大学出願、合格通知までのサポートを無料で提供します。

単に入学先を決めるだけでなく、学生一人ひとりの希望や適性、将来のキャリアを踏まえ、進級や卒業まで見据えた進路選択を支援するとしています。

海外大学への進学はキャリアの選択肢を広げる手段として注目される一方、大学選びや出願手続き、入学後の学習や卒業後の進路などを総合的に検討する必要があります。進学相談サービスが増える中、自分に合った進学先の選択や、入学後も学び続けられる環境の見極めが重要視されています。

こうした状況を踏まえ、マレーシア大学進学支援の開始から10周年を迎える節目に、支援内容を広く周知する機会として本プロジェクトが企画されました。

プロジェクトの概要は以下の通りです。

  • プロジェクト名:SEKAIAマレーシア大学進学支援10周年記念「グローバル進学応援プロジェクト」
  • 対象:マレーシアの大学進学を検討している方
  • 実施期間:2026年10月~2027年4月
  • 提供内容:進学相談、大学出願、合格取得通知に関するサポート
  • 料金:無料
  • 申込方法:https://www.sekaia.co.jp/malaysia/special_campaign/
  • 問い合わせ:info@sekaia.co.jp

※対象者、対象大学、サポート範囲、申込条件などの詳細は、申込ページをご確認ください。 ※一部の手続き・費用については、無料サポートの対象外となる場合があります。

入学にとどまらない3つの視点での進学支援

SEKAIAでは、大学の知名度や入学のしやすさだけでなく、入学後に学びを継続して卒業し、キャリアにつなげられるかを重視し、以下の3つの視点から相談を行っています。

  1. 丁寧なカウンセリングと志望校選び

学生本人の興味・関心、得意分野、学力、英語力、将来の希望を確認し、「何を学びたいのか」「どのような環境なら力を発揮できるのか」を整理した上で一人ひとりに合った進学先を提案します。

  1. 進級・卒業まで見据えた進路提案

大学ごとの教育制度や学習環境、専攻の特徴などを考慮し、学生が長期的に学び続けられる進路選択をサポートします。

  1. マレーシア以外の選択肢とも比較できる進路相談

オーストラリアをはじめとする海外大学進学や日本国内の進学相談にも対応しており、国や地域ごとの学習環境、費用、進学ルート、卒業後のキャリアなどを比較しながら適した選択肢を検討します。

SEKAIA マレーシアプログラム ディレクターの須永 亜弥は、今回のプロジェクトを通じてより多くの方に海外進学を身近に感じてもらい、それぞれの未来を考えるきっかけを提供したいとした上で、疑問や不安を解消しながら新たな挑戦をサポートしていきたいとコメントしています。

提携するマレーシアの大学一覧

SEKAIAでは、大学選びから出願、進学準備までをサポートするため、以下の大学と連携しています。

  • モナッシュ大学マレーシア校
  • ノッティンガム大学マレーシア校
  • ヘリオットワット大学マレーシア校
  • サンウェイ大学
  • テイラーズ大学
  • インティ・インターナショナル大学
  • アジア・パシフィック大学
  • ヘルプ大学
  • ウーロンゴン大学マレーシア校 KDUキャンパス
  • TAR大学
  • セギ大学
  • UCSI大学

※提携大学名、提携形態、出願可能な学部・専攻については、進学時期や個別の条件によって異なる場合があります。

SEKAIA株式会社 会社概要

東京都渋谷区に本社を置くSEKAIA株式会社(代表取締役:曽根靖雄)の会社概要は以下の通りです。

  • 社名:SEKAIA株式会社
  • 代表者:代表取締役 曽根 靖雄
  • 所在地:〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1丁目11-1 ヒューリック渋谷美竹通りビル 6階
  • 設立:1988年4月
  • 事業内容:海外大学・大学院進学支援、ビジネス留学(IBP)、高校留学、企業・法人向けグローバル人材研修、マレーシア教育移住支援、インバウンド(訪日外国人向け)教育・研修事業
  • サイト:https://www.sekaia.co.jp/
  • 問い合わせ先(広報担当):TEL 03-6434-1315 / Email info@sekaia.co.jp

本記事はSEKAIA株式会社の発表をもとに作成しています。

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