ブランディング会社TCDの調査研究ユニット「Culture Insight Lab」は、全国の30歳以下の新卒1〜3年目正社員459名を対象に実施した「若手の早期離職リスクと定着コミュニケーションに関する調査」の結果を明らかにしました。入社後に「この仕事は自分に向いていない」と感じた経験のある若手社員は93.2%に上り、その主因は適性ではなく実務習得期のキャパオーバーにあることが分かりました。また、約9割が現状打破に向けて自主的な工夫や行動を起こすものの、半数以上は状況が変わらないか悪化している実態も浮き彫りになっています。

現在の会社に入社してから「この仕事は自分に向いていない」と考えた経験について尋ねたところ、「頻繁にある（22.2%）」「時々ある（47.9%）」「一度くらいはある（22.9%）」を合わせて93.2%に達しました。

仕事内容が向いていないと感じた最大の理由としては、「覚えるべき業務量や知識が多すぎる（28.1%）」や「予定通りに仕事を終わらせられない（24.4%）」が突出し、本人の適性や興味関心ではなく、実務に慣れるまでの負担感や不慣れさに起因するキャパオーバーが主因であることが示されています。なお、「仕事が好き」「モチベーションが高い」層が約6割を占める一方で、「どちらともいえない」とする層も約25%存在しています。

自助努力を行う若手は約88%も半数以上は好転せず

「仕事に向いていないかもしれない」という状況を打破するため、書籍でのインプットや先輩の観察・模倣、上司への相談など自発的な工夫や行動を起こした若手社員は約88%に上りました。

しかし、行動を起こした結果について「好転した」と回答したのは44.5%にとどまり、55.4%が「状況が変わらない・悪化」と感じています。個人での努力や工夫だけでは不安を払拭しきれない実態がうかがえます。

上司との対話で意欲向上 具体的な実務指導が鍵

悩んだ際に上司へ相談した若手社員は62.5%でしたが、そのうち1〜2回の単発相談にとどまるケースが45.4%を占めました。一方で、上司との対話を経た若手の約6割はモチベーションや「この会社で働き続けたい」という気持ちを高めています。

不安を払拭するために職場で求められているサポートは、「業務の優先順位付けや効率化のアドバイス（35.1%）」が最多で、「成果物の具体的な改善点指導（26.5%）」「段階的なステップの用意（25.3%）」が続きました。

Culture Insight Labは、早期離職を防ぎ組織への定着を促すためには、対話を単発で終わらせず、日常的なコミュニケーションを通じて業務負担の調整や具体的な改善指導を継続的に提供することが不可欠であるとしています。

調査概要

• 調査対象：従業員数20人以上の会社・団体に勤務する、現在新卒入社1〜3年目の30歳以下の若手正社員 459名
• 調査期間：2026年6月25日（木）〜7月22日（水）
• 調査方法：インターネット調査（Questant）
• 調査内容：若手社員の仕事への意識、仕事への適性不安、自主的改善行動、上司への相談およびフィードバックの有効性

本記事は株式会社TCDの発表をもとに作成しました。