インパクトホールディングス株式会社の連結子会社であるインパクトフィールド株式会社は、お仕事紹介サイト「MediF」の登録スタッフ377名を対象に実施した「2026年 物価高・エネルギー高騰に伴う生活防衛に関する意識調査」の結果を発表しました。調査によると、物価高やエネルギー価格上昇による生活への影響を実感している人は合計89.4％に達しました。負担が増えた支出としては「食料品 （日々の自炊）」が84.4％で最多となり、生活防衛策では「まとめ買いをする、安い食材・見切り品を狙う」が59.9％で1位となっています。

約9割が物価高やエネルギー高騰による生活への影響を実感

「ここ1～2年で、物価高や電気・ガス料金の値上がりによる生活への影響をどの程度感じていますか」との質問に対し、「かなり影響を感じている （非常に苦しい）」が44.3％、「やや影響を感じている （工夫が必要になってきた）」が45.1％となり、合わせて89.4％が生活への影響を感じていると回答しました。

一方で、「あまり影響を感じていない」は10.1％、「まったく影響を感じていない」は0.5％で、影響を感じていない層は合計10.6％にとどまりました。「かなり影響を感じている」と「やや影響を感じている」の差は0.8ポイントとわずかで、強い影響を感じている層と工夫が必要だと感じている層が同程度存在しています。

負担が増えた支出は「食料品」が84.4％で突出

特に値上がりがきつい、または負担が増えたと感じる支出（複数回答）では、「食料品 （日々の自炊）」が84.4％で最多となりました。

次いで「光熱費 （電気・ガス代）」が45.4％、「嗜好品・飲料」が44.0％、「ガソリン代・交通費」が30.8％、「日用品・消耗品」が28.6％と続いています。食料品への負担感は2位の光熱費を39.0ポイント上回り、日々の食費の上昇が家計に大きな影響を与えている実態が浮き彫りとなりました。

生活防衛策は「まとめ買い・安い食材・見切り品の活用」が最多

物価高による支出を抑えるために取り組んでいる生活防衛策（複数回答）では、「まとめ買いをする、安い食材・見切り品を狙う」が59.9％で1位でした。

このほか、「電気をこまめに消す、エアコンの温度設定を見直す」が48.0％、「購入価格帯を下げる」が38.7％、「外食の頻度を減らし、自炊を増やす」が36.9％となりました。購入場所やタイミング、価格帯の変更、自炊の増加など、日常の買い方や生活習慣を見直す多様な対策が取られています。

調査概要

• 調査手法 ： インターネット調査
• 調査地域 ： 全国 47 都道府県
• 調査対象 ： お仕事紹介サイト 「MediF」 に登録している 20 歳～79歳男女
• 調査期間 ： 2026年7月1日 （水） ～ 7月7日 （火）
• 有効回収数 ： 377サンプル

本記事はインパクトフィールド株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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