ジョリーグッドと大塚製薬、VRで新しい認知症観を学ぶ新コンテンツを提供開始
株式会社ジョリーグッドと大塚製薬株式会社は、共同事業であるVRトレーニングプログラム「FACEDUO(フェイスデュオ)」において、世界アルツハイマーデー(9月21日)に合わせて「認知症ケア支援VR」の新コンテンツ「新しい認知症観の理解」の提供を開始しました。本コンテンツは、認知症と診断された本人の視点をVRで体験しながら、地域で自分らしく暮らし続ける「新しい認知症観」への理解を深め、適切な関わり方を学ぶプログラムです。
本人視点で診断時の気持ちや暮らしを体験する約15分の構成
新コンテンツは、認知症と診断された方の視点で不安や戸惑い、診断時の気持ち、その後の暮らしを体験し、気持ちの理解を図る約15分のプログラムです。専門家との対話を通じて意識変容を促し、身近な人が診断された後の関わり方を学びます。
内容は以下の3つの場面で構成されています。

- 場面1:認知症への不安や戸惑いを体験
卵をすでに買っていたことを忘れてしまった日常の出来事など、本人が抱える不安や戸惑いを体験し、体験後に本人の語りを通じて気持ちを振り返ります。
- 場面2:診断時の心理的支援
診断された瞬間の心細さや医師の言葉の受け止められ方を体験し、専門家の解説を通じて診断時に必要な心理的支援の理解を深めます。
- 場面3:新しい認知症観への変化
認知症になっても地域で自分らしく暮らし続ける姿を通じ、固定観念を見つめ直して支える視点を学びます。

コンテンツを監修した一般社団法人三豊・観音寺市医師会 三豊市立西香川病院の大塚 智丈先生は、初診時に心理的支援として「新しい認知症観」の説明等を行うことで過度に悪い認知症観を自分に重ねずに済み、診断後の絶望やあきらめの状態に至らず前を向いて生きていく基盤になると指摘しています。

日本における2022年の認知症高齢者数は約443万人、軽度認知障害(MCI:Mild Cognitive Impairment、記憶障害などの軽度の認知機能障害が認められるが日常生活にはあまり支障を来さない状態)の高齢者数は約559万人と推計され、65歳以上高齢者の約3.6人に1人が該当するとされています(※厚生労働省令和5年度老人保健事業推進費等補助金報告書より)。また、若年性認知症の人数は約3.6万人、18~64歳人口10万人当たり約50.9人と推計されています(※AMED研究開発報告書より)。

2024年1月に施行された「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」では共生社会の実現が掲げられています。「認知症施策推進基本計画」に示された「新しい認知症観」とは、認知症になっても個人としてできることややりたいことがあり、住み慣れた地域で仲間等とつながりながら希望を持って自分らしく暮らし続けられるという考え方です。近年では、生きがいや人生の目的を持つことが認知機能の維持や低下抑制につながる可能性も報告されています(※Dr. Patricia A.et al, Arch Gen Psychiatry, 2012)。

自治体や施設等での活用と今後の展開
当VRコンテンツは、2024年12月に提供を開始したFACEDUO「認知症ケア支援VR」プログラムの一環として、自治体や医療・介護施設などで活用される予定です。また、医療従事者向けに臨床現場の事例を通じて診断時の心理的支援を学ぶ2D学習コンテンツが2026年10月に公開予定となっています。
VRトレーニングプログラム「FACEDUO」は、「ソーシャルスキルトレーニング(SST)支援プログラム」「ひきこもり家族支援プログラム」「感情認知トレーニングプログラム」「認知症ケア支援VR」などを展開しており、現在200以上の医療・福祉機関・自治体・企業で利用されています。
提供各社の概要
- 大塚製薬株式会社(本社:東京都)
トータルヘルスケアカンパニーとして、医療関連事業およびニュートラシューティカルズ関連事業を展開しています(公式Webサイト: www.otsuka.co.jp/ )。
- 株式会社ジョリーグッド(本社:東京都、代表取締役CEO:上路 健介)
医療VRと360度AI解析を展開し、全国250以上の医療・教育機関への導入実績を持ちます。日米特許を取得し、VR学習効果4倍を広島大学・ハーバード医科大学で実証しています(公式Webサイト: https://jollygood.co.jp/ )。
本記事は株式会社ジョリーグッドおよび大塚製薬株式会社の発表をもとに作成しました。FACEDUOに関する詳細は公式サイト( https://www.faceduo.jp/ )に掲載されています。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



