東京フットボールクラブ株式会社（FC東京）と三井不動産レジデンシャル株式会社は、2026/27シーズンにおいて環境アクションに関する連携を強化すると発表した。FC東京が掲げる「NO PLANET, NO TOKYO」と三井不動産レジデンシャルが展開する「くらしのサス活」を掛け合わせ、ホームゲームや地域イベントなどを通じた取り組みを拡充する。冬季にはファン・サポーターがスタジアムなどに集まる「ウォームシェア」の実施を予定している。

2026/27シーズンの主な取り組み

2026/27シーズンは、ホームゲームや地域イベントなどを通じてファン・サポーターが楽しみながらCO₂削減に参加できる機会を創出する。

冬季には、ファン・サポーターがスタジアムや地域施設などの拠点に集まり、ともに時間を過ごすことで各家庭の暖房や照明などのエネルギー使用量抑制をめざす「ウォームシェア」を実施し、削減効果などを検証する予定としている。

また、CO₂削減量やイベント参加実績、参加者アンケートなどを活用して行動変容や環境効果を可視化・検証し、今後の企画に反映する。これらの取り組みは、Jリーグもアジアで初めて参画している国際的なイニシアチブ「Sport Positive Leagues（SPL）」におけるエネルギー効率の向上や、ファン・サポーターの継続的な行動変容につなげていくとしている。

東京都調布市に所在地を置くFC東京（代表取締役社長：白井 英介）と、東京都中央区に本社を置く三井不動産レジデンシャル（代表取締役社長：嘉村 徹）は、2022年12月から「スポーツの熱量を活用したくらしの行動変容」をめざして共創を進めてきた。

これまでに「くらしのサス活」アプリでCO₂削減アクションを行って獲得したポイントに応じ、「くらしのサス活 Day」やピッチサイドシート、ハンドウィズハンド、「くらしのサス活ラウンジ」などの特別観戦体験を提供したほか、ごみ拾いイベント「くらしのサス活 presents FC東京×スポGOMI」や「あそぼう！まなぼう！サス活パーク」を開催してきた。

データ分析の面では、ホームゲーム開催日の家庭の電力使用量を「くらしのサス活」アプリを通じて収集・分析し、スタジアムに集まる「クールシェア」による家庭のCO₂削減の可能性を確認した。2025/26シーズンには、ホームゲーム開催日の16時～21時まで実証に参加した家庭の電気使用量データを収集し、約34％の削減効果を推計した。

2026年7月にはFC東京が東京都、三井不動産レジデンシャル、京王電鉄株式会社を招き、サステナビリティに関するメディアラウンドテーブルを開催して意見交換を行っている。

各取り組みの概要

• NO PLANET, NO TOKYO（NPNT）

2021年にスタートしたFC東京の社会連携活動の発信や一緒に取り組む活動の一つ。地域社会とともに課題に向き合い、持続可能な社会の実現をめざして環境・教育・街づくりなどのテーマで実践的な取り組みを展開している。

• くらしのサス活

すまいとくらしにおけるカーボンニュートラル社会の実現に向け、パートナー企業・団体とともにサービスや商品、体験などを提供するプロジェクト。住戸ごとのCO2排出量・削減量の見える化やポイント付与を行う「くらしのサス活アプリ」や、マンション共用部等への常設型資源回収BOXの設置を進める「くらしのサス活 Circular Action」などを推進している。

本記事は東京フットボールクラブ株式会社および三井不動産レジデンシャル株式会社の発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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