組織行動科学®の研究・教育開発を行うリクエスト株式会社は、「なぜ、同じ課題を与えても、リーダー候補者の実践には差が生まれるのか」をテーマにした図解10枚を公開しました。研修転移や目標設定などに関する14件の関連文献を参照し、実践の違いを確認するための五つの観点を実務上の整理として提示しています。経営者や人事担当者、育成担当の上司などが、実践の違いを評価して終えるのではなく、次に必要な支援と経験を具体化するための資料として活用することを想定しています。

実践の違いを捉える五つの観点

本資料では、実践の違いを確認するための観点として「課題の目的理解」「仕事の見方」「事実への近づき方」「相手との関係の捉え方」「実行と振り返り」の五つを整理しています。これらは原因の特定や候補者のタイプ分類ではなく、仕事の過程が進んでいる点や止まっている点を見極め、前進のために何を確認すべきかを検討するための入口として位置づけられています。

また、提出物の内容、実際の行動、経験からの学習、事業上の成果を分けて捉えることも提案しています。例えば記録がないことだけをもって未実施や理解不足と判断せず、計画の作成と関係者の合意、実際の実行を区別して扱うアプローチを示しています。

本人への要求と職場条件の両面を確認

候補者個人の知識や技能、動機だけでなく、本人が置かれている職場条件の点検も重視しています。「もっと主体的に取り組んでほしい」と求める際には、裁量や情報へのアクセス、試行できる範囲、上司からの支援、時間配分といった環境が整っているかを確認する必要性を指摘しています。

役割の捉え方とパフォーマンスの関連に関する先行研究などを踏まえ、個人の課題と組織が整えるべき条件を分けて扱うことで、本人の学び直しと組織側の支援を具体化することを目指します。

一人の仕事を起点に必要な支援を具体化

育成の運用面では、課題を一度出して提出物を評価する手法にとどまらず、着手前の確認から事実確認、対話や調整、行動の具体化、振り返り、応用までをつなぐ育成設計を提案しています。

候補者全員を一括して比較するのではなく、一人の候補者が取り組んだ一つの仕事において何を目指し、誰と調整し、結果から何を修正したかを確かめることを推奨しています。これにより、全員に一律の改善策を適用するのではなく、状況に応じて必要な判断や行動を選択できるように支援していく姿勢を示しています。

リクエスト株式会社は、980社・33.8万人の働く人のデータを基盤に、組織行動科学®の研究や企業向けの人材育成・実践支援を展開しています。

• 会社名：リクエスト株式会社
• 代表者：代表取締役 甲畑 智康
• 所在地：〒160-0022 東京都新宿区新宿3丁目4番8号 京王フレンテ新宿3丁目4F
• 公式サイト：https://requestgroup.jp

本記事はリクエスト株式会社の発表をもとに作成しています。