ビースタイルグループの調査機関『しゅふJOB総研』が、仕事と家庭の両立を希望する主婦・主夫層を対象に実施したアンケート調査の結果を発表した。調査は2024年3月12日から19日にかけて行われ、有効回答数は665件だった。

調査によると、家庭と両立できる仕事の数について「不足している」と回答した割合は72.5%に上った。2022年の調査結果と比べると6ポイント減少したものの、依然として不足感は高いことが分かった。

また、仕事と家庭を両立させる上で必要なこととして、「時間や日数など条件に合う仕事」が82.6%で最多となった。次いで「上司や同僚など職場の理解」が59.8%、「家族の理解や協力」が54.4%と続いた。2022年の調査と比較すると、上位項目の比率は軒並み減少しており、特に「保育所等子どもを預ける場所」は20ポイント減少した。保育施設の整備が進んできていることがうかがえる。

一方で、「仕事と家庭の両立とキャリアの発展」については、「両立しながらキャリアを発展させることはできる」と回答したのは21.2%にとどまり、「キャリアの発展どころか仕事と家庭の両立すら難しい」が35.5%で最多だった。子どもがいる人や年代が低い層ほど、両立の難しさを感じている傾向が見られた。

しゅふJOB総研の川上敬太郎研究顧問は、「短時間や短日数、テレワーク、フレックス勤務など柔軟な勤務条件で仕事と家庭を両立させやすくし、かつキャリアを発展させられるような仕事をもっと世の中に増やしていく必要がある」と指摘している。

同研究所は2011年の設立以来、女性のみならず誰もが働きやすい職場を増やすことを目的に、定期的な調査を実施し、結果を社会に発信している。