さつき株式会社は、2026年9月30日（水）〜10月2日（金）に東京ビッグサイトで開催される「産業DX総合展（建設・建築 DX EXPO）」に、デジタルホワイトボード『MIRAI TOUCH Biz（ミライタッチビズ）』のPRブースを出展する。会場では、会議室から現場まであらゆる場所での情報共有をDX化するデバイスの活用方法が案内される予定だ。

産業DX総合展の概要

産業DX総合展（建設・建築DX EXPO）は、製造業、建設、建築、不動産、小売、飲食店、物流など産業のDX化を実現するサービスやソリューションが集う総合展で、主催は産業DX総合展 実行委員会 エバーリッジ株式会社内となる。

• 開催日程：2026年9月30日（水）〜10月2日（金） 各日10:00〜17:00
• 開催場所：東京ビックサイト東７・８ホール
• 参加方法：事前登録制（参加費：無料）
• 事前登録URL：https://www.bizcrew.jp/expo/entry/industrial-dx-tokyo

会議室から現場までのDX化を想定した活用場面

建設・建築業や製造業における現場課題の解決に向け、以下の場面でのDX化推進が期待できるとしている。

1. 図面・資料の大画面共有とペーパーレス化

大判CAD図面やPDFを4Kの大画面に直接表示し、その場で修正内容の書き込みが可能となる。紙の図面やカタログ、仕上げ材のサンプルも画面上に投影でき、スキャン不要で即座に議論や書き込みができる。修正済みデータはQRコードやクラウド共有で現場作業員のスマホ・タブレットへ送付できる。

1. 本社・設計事務所・現場事務所をつなぐ遠隔打ち合わせ

高性能カメラ・マイク・スピーカーを内蔵し、電源を入れるだけでオンライン会議を開始できる。

1. ワンタッチで始まるワイヤレス接続

ワイヤレスシェアードデバイス「Connect Pro+」により、手元のPC・スマートフォン・タブレットの画面を大画面に無線投影できる。複数端末の画面を同時表示・比較でき、現場と設計のデータ照合を行える。

1. 電源のない現場でも、迅速な情報共有

バッテリー内蔵型のモバイルタッチディスプレイ『MIRAI TOUCH move』を併用することで、電源の確保が難しい建設現場や狭い会議スペースへも移動して情報共有が可能となる。

展示ブースに出展される3製品の詳細

出展されるDXデバイス3製品の詳細は以下の通りである。

• デジタルホワイトボード『MIRAI TOUCH Biz（ミライタッチビズ）』65型、75型（製品型番 ：M65CB3X、M75CB3X）

ホワイトボード、PC、モニターの機能が1台に集約された製品。現場のタブレット・ドローン映像の確認や、CAD図面を投影して書き込みながらレビューができる。カメラ・マイク・スピーカーを標準搭載し、紙資料を投影できる実物投影機を内蔵するほか、Windows OS／ChromeOSに対応する。

• モバイルディスプレイ『MIRAI TOUCH move（ミライタッチムーブ）』32型、27型（製品型番 ：MC32LKM1、MC27LKM1）

大型モニターを置けない場所や電源が取れない場所でも使用できるバッテリー内蔵型のモバイルタッチディスプレイ。会議、展示会、受付などでコンテンツを提示できる。

• ワイヤレスシェアードデバイス「Connect Pro+（コネクトプロプラス）（製品型番 ：MP-WSD-RTS）

配線不要、ネットワーク環境不要のワイヤレスweb会議システム。送信機をPC等のデバイスに接続し、受信機をデジタルホワイトボードや大型モニター、Webカメラ、マイク等と接続することで、Web会議や画面共有を開始できる。

大阪市中央区に本社を置くさつき株式会社（代表取締役社長 祖父江洋二郎）は、1931年に創業した。「環境ソリューション事業」「ITソリューション事業」「家電・機器部品事業」の3事業を展開しており、ITソリューション事業では教育機関向けの電子黒板「MIRAI TOUCH」と法人向けデジタルホワイトボード「MIRAI TOUCH Biz」を展開している。

• 当社ホームページ：https://www.satsuki.co.jp/
• 担当窓口：さつき株式会社ITソリューション事業部マーケティング担当　柳 颯人(やなぎ はやと)
• 所在地：〒100-0011 東京都千代田区内幸町2丁目2番3号　日比谷国際ビル7階
• フリーダイヤル：0120-261-271
• Web：https://biz.mirai-touch.com/　https://mirai-touch.com
• プレスリリース一覧：https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/114211

本記事はさつき株式会社の発表をもとに作成されています。