大分県豊後高田市に拠点を置く株式会社自然食研（代表者：佐々木 興平）は、週1回以上飲酒する40～50代の男女と内科医・消化器内科医を対象に実施した「アルコール度数と純アルコール量」に関する調査結果を発表しました。

調査によると、飲酒習慣のある人の多くが本数や杯数で飲酒量を把握している一方、医師の9割以上が「純アルコール量」の把握を重要視している実態が明らかになりました。

飲酒量の管理は本数や杯数が主流、純アルコール量を意識した行動は少数派

週1回以上飲酒する40～50代の男女に対し、普段お酒を選ぶ際に重視することを聞いたところ、「お酒の種類（ビール、チューハイなど）」が68.9％で最多となり、次いで「味や飲みやすさ」が62.5％、「アルコール度数（度数の高さ・低さ）」が36.4％となりました。

自分が飲んだお酒の量の把握方法としては、「飲んだ本数」が60.2％、「飲んだ杯数」が38.7％、「飲んだお酒の容量」が19.5％となり、視覚的・直感的に数えやすい単位で管理する傾向が示されています。

また、同じ1杯や1本でも種類や度数、容量により純アルコール量が異なることを「知っていた」と回答した人は72.0％に上りました。しかし、「アルコール度数5％のビール500mlに含まれる純アルコール量」について尋ねた設問では、「わからない」が37.9％、「約25g」が32.3％、「約10g」が15.7％となり、目安となる「約20g」を正確に選んだ人は13.1％（「約30g」は1.0％）にとどまりました。純アルコール量を意識してお酒の選び方や飲む量を変えた経験についても、73.9％が「ない」と回答しています。

医師の9割以上が適量の誤認を実感、純アルコール量の把握を重要視

医療現場の内科医・消化器内科医に対し、診察や健康指導の中で「自分はお酒を飲みすぎていない（適量だ）」と勘違いしている患者が多いと感じるかを尋ねたところ、「非常に多いと感じる」が47.0％、「やや多いと感じる」が48.3％となり、9割以上の医師が患者の認識にズレを感じていることが示されました。

自分が摂取する純アルコール量を把握することについては、「非常に重要だと思う」が48.7％、「ある程度重要だと思う」が47.5％となり、合わせて9割以上が重要と回答しました。その理由としては、「お酒の種類によってアルコール度数が異なるため」が64.0％で最も多く、次いで「正確な飲酒量を把握するため」が51.2％、「同じ種類でも商品によって度数が異なるため」が44.5％となりました。

純アルコール量を把握することで管理しやすくなる点として、「日による飲酒量の違いを把握することができる」（51.0％）、「自分の飲酒量を把握することができる」（43.4％）、「飲酒量をあらかじめ調整することができる」（41.1％）が挙げられました。また、純アルコール量の把握に加え日頃から意識するとよいこととしては、「休肝日を設ける」（45.3％）、「飲酒前後の水分補給」（41.1％）、「飲酒量や飲むペースの調整」（36.9％）が上位となっています。

自然食研としじみ習慣について

調査を実施した株式会社自然食研では、健康食品「しじみ習慣」を販売しています。

• 商品名：しじみ習慣（https://www.sizenshokken.co.jp/front/category/shijimi/）
• 特徴：オルニチンをはじめとするアミノ酸、必須アミノ酸、ビタミンB2、ビタミンB12、亜鉛、鉄、カルシウム等を含むしじみエキスをソフトカプセル化
• 製造・品質：ISO22000取得工場での加工、定期的な水質検査、有害物質検査、健康食品GMP認定工場でのソフトカプセル製造を実施
• お問い合わせURL：https://www.sizenshokken.co.jp/front/app/customer/inquiry/

調査概要

• 調査名：「アルコール度数と純アルコール量」に関する調査
• 調査期間：2026年8月25日（火）～2026年8月26日（水）
• 調査方法：PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
• 調査人数：1,045人（①517人／②528人）
• 調査対象：調査回答時に①週1回以上飲酒する40～50代の男女／②内科医・消化器内科医と回答したモニター
• 調査元：株式会社自然食研（https://www.sizenshokken.co.jp/）
• モニター提供元：サクリサ

※この調査の内容は、あくまで医師の方を対象にしたアンケート結果の紹介であり、効果や効能を実証するものではありません。

本記事は株式会社自然食研の発表をもとに作成しています。厚生労働省の「健康日本21（第三次）」および「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」の情報も参照されています。