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上月財団が2026年度認定式と表彰式を開催 坂本花織選手ら10名にスポーツ賞

一般財団法人上月財団は2026年9月1日、コナミクリエイティブフロント東京ベイ esports TOKYO BAY studioにおいて、2026年度「上月スポーツ選手支援事業」認定式および「上月スポーツ賞」表彰式を開催しました。

同事業を通じて、16競技から選出された次世代アスリート72名が支援対象者として認定され、活動資金として年額120万円の助成が決定しました。あわせて、国際大会で優秀な成績を収めた坂本花織選手や髙木美帆選手ら10名に対して「上月スポーツ賞」が授与され、賞金総額4,300万円が贈呈されました。

16競技72名を支援対象者に認定

今年で25年目を迎える「スポーツ選手支援事業」は、将来の活躍が期待される選手の競技力向上や環境づくりを目的とした取り組みです。支援対象者には、トレーニングに専念し世界の舞台へ挑戦できるよう、1年間で120万円(月額10万円)が助成されます。

認定式では村田哲也常務理事の挨拶に続き、スポーツ庁の河合純一長官や公益財団法人日本スポーツ協会の森岡裕策専務理事が挨拶を行いました。選考委員長を務める筑波大学体育系教授の山口香氏から認定書が授与され、水泳、柔道、スキー、スケート、陸上、バレーボール、卓球、テニス、バドミントン、フェンシング、ゴルフ、スポーツクライミング、eスポーツ、ウエイトリフティング、スカッシュ、スキーマウンテニアリングの計16競技から72名が選ばれました。支援対象者を代表し、バドミントンの舛田舞羽選手が誓いの言葉を述べました。

国際大会で活躍した10名へ「上月スポーツ賞」を授与

「上月スポーツ賞」は、同支援事業の認定選手のうち、オリンピック競技大会や世界選手権大会などの国際大会で優秀な成績を収めた選手を表彰する制度です。2003年度から実施されており、過去には羽生結弦選手、伊藤美誠選手、大橋悠依選手らも受賞しています。

選考委員会は山口選考委員長のほか、バレーボール元日本代表の佐野優子氏、陸上短距離スピードアドバイザーの塚原直貴氏、ミズノスイムチームコーチの寺川綾氏らで構成されました。式典では日本オリンピック委員会の橋本聖子会長による祝辞の後、プレゼンターを務めたコナミグループ株式会社代表取締役社長の東尾公彦氏から表彰状とトロフィーが授与されました。受賞者を代表し、フィギュアスケートの坂本花織選手とスピードスケートの髙木美帆選手が登壇してメダル獲得を報告し、支援への感謝を述べました。

2026年度の受賞者と主な成績は以下の通りです。

  • 堀島行真(第25回オリンピック冬季競技大会 フリースタイルスキー男子デュアルモーグル2位、男子モーグル3位)
  • 髙木美帆(第25回オリンピック冬季競技大会 スピードスケート女子500m 3位、女子1000m 3位、女子チームパシュート3位)
  • 鍵山優真(第25回オリンピック冬季競技大会 フィギュアスケート男子シングル2位、団体2位)
  • 坂本花織(第25回オリンピック冬季競技大会 フィギュアスケート女子シングル2位、団体2位/ISU世界フィギュアスケート選手権大会2026 女子シングル1位)
  • 佐藤駿(第25回オリンピック冬季競技大会 フィギュアスケート男子シングル3位、団体2位)
  • 中井亜美(第25回オリンピック冬季競技大会 フィギュアスケート女子シングル3位)
  • 中田璃士(ISU世界ジュニアフィギュアスケート選手権大会2026 フィギュアスケート男子シングル1位)
  • 杉原愛子(第53回世界体操競技選手権大会 体操競技女子種目別ゆか1位)
  • 南埜佑芽(第3回世界ジュニア体操競技選手権大会 体操競技女子個人総合1位)
  • 田中沙季(第38回世界トランポリン競技選手権大会 トランポリン女子シンクロナイズド1位)

受賞者によるインタビューを実施

表彰式終了後には、選考委員の寺川氏の進行により、受賞者である髙木美帆選手と堀島行真選手へのインタビューが行われました。両選手はこれまでの競技人生や功績を振り返り、支援事業の助成を受けていた際のエピソードや今後の目標を語ったほか、未来のトップアスリートを目指す若い世代に向けて激励の言葉を送りました。

事業概要および財団概要

「スポーツ選手支援事業」および上月財団の概要は以下の通りです。

  • 事業名:スポーツ選手支援事業
  • 助成内容:年額120万円(月額10万円)、助成期間1年間(2026年9月〜2027年8月)、対象人数72名
  • 選考方法:財団が設置する選考委員会により選定

一般財団法人上月財団は、1982年にコナミグループ創業者の上月景正氏によって設立された財団法人上月教育財団を母体とし、スポーツ・教育・文化の振興を目的とした事業を展開しています。

本記事は一般財団法人 上月財団の発表をもとに作成しました。

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