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ドイツのゲーム関連企業が来日、9月15日に東京でピッチイベント開催へ

ドイツ連邦経済・エネルギー省(BMWE)の全額資金提供によるドイツ企業代表団の日本訪問プログラムが実施され、ドイツのゲーム関連企業15社が来日します。これに伴い、2026年9月15日に東京・秋葉原でカンパニーピッチおよびネットワーキングレセプションが開催される予定です。本イベントは、ゲーム・コンテンツ産業に関連する事業者、行政機関、アカデミアを対象としており、一般の方の参加は受け付けていません。

この取り組みは、ドイツと日本の業界リーダーによる交流を促進し、協業の可能性や共同開発の機会、市場拡大戦略、長期的なパートナーシップ構築に向けた対話を後押しすることを目的としています。

  • イベント名:ドイツ企業代表団 カンパニーピッチ・ネットワーキングレセプション
  • 日時:2026年9月15日(火)14:00開始(開場13:30、閉会19:30)
  • 会場:UDXギャラリーネクスト(東京都千代田区外神田4-14-1 秋葉原UDX 4F)
  • 参加費:無料(事前登録制)
  • 事前登録URL:https://germantech.org/business-delegation-japan-2026-games/
  • 対象:ゲーム・コンテンツ産業に関連する事業者、行政機関、アカデミア(一般参加不可)

当日は、有識者によるキーノートスピーチやドイツ企業代表団によるカンパニーピッチが実施された後、ネットワーキングレセプションが予定されています。

当日のタイムスケジュール

  • 13:30〜 開場
  • 14:00〜 カンパニーピッチ(キーノートスピーチ、ドイツ企業代表団ピッチ)
  • 18:00〜 ネットワーキングレセプション
  • 19:30 閉会

  • 植田 修平 氏(一般社団法人日本オンラインゲーム協会 共同代表理事/カバー株式会社 取締役)

イマジニア株式会社を経て、2001年に株式会社ゲームポットを設立し代表取締役に就任。オンラインゲームの黎明期を牽引してIPOを果たした後、AfreecaTV日本法人代表などを歴任し、2025年よりカバー株式会社取締役に就任しています。

  • 中山 淳雄 氏(エンタメ社会学者/株式会社Re entertainment 代表取締役)

IP開発や海外展開のコンサルティングを行うとともに、研究・教育、行政アドバイザリーなどを兼任。『キャラクター大国ニッポン』『エンタメビジネス全史』『推しエコノミー』などの著書があります。

  • 豊 禎治 氏(東京工科大学 片柳研究所 特任教授/元ソニーグループ株式会社 コーポレートディスティングイッシュドエンジニア/元株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント ディスティングイッシュドフェロー)

ソニー株式会社にて初代PlayStationの開発からゲーム領域に従事し、技術戦略の策定や人材育成を推進。現在は東京工科大学でデジタルエンターテイメント学部の新設に取り組んでいます。

参加予定のドイツ企業(2026年9月1日時点)

ゲーム開発、パブリッシング、マーケティング、XR・イマーシブ技術など幅広い分野から15社が参加する予定です。

  • アイセル・インタラクティブ(ゲーム開発スタジオ)
  • アンデリー・マネジメント(ゲーム及びエンターテインメント業界専門家経営コンサルタント)
  • ビービージー・エンターテインメント(ゲームパブリッシャー)
  • ビッグポイント(ゲームの開発およびパブリッシング)
  • ブルー・バックパック(インディーゲーム開発兼パブリッシャー)
  • クレクスプロ(クリエイティブエージェンシー)
  • ゲームインフルエンサー(インフルエンサーマーケティング)
  • ヘッドアップ(独立系パブリッシャー)
  • ハイパッションスタジオ(ゲーム開発)
  • カリプソ・メディア・グループ(ソフトの開発・販売)
  • ベンジャミン・ロックマン・ニュー・メディア(マーケティングツール開発/ゲームスタジオ)
  • ロックフィッシュ・ゲームス(インディーゲームスタジオ)
  • スタジオ・メルカス(ゲーム開発)
  • ソウルヴェン(インディーゲームスタジオ)
  • セカンド・ステージ(マーケティングインテリジェンス企業)

主催・運営体制

本プログラムはドイツ連邦経済・エネルギー省(BMWE)が資金提供を行い、SBS systems for business solutions GmbHが日本側パートナーのサン・テンコンサルティング合同会社と共に運営を担当します。また、ドイツゲーム産業協会(game)および一般社団法人日本オンラインゲーム協会(JOGA)の協力のもとで実施されます。

本記事はサン・テンコンサルティング合同会社の発表をもとに作成しました。

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