金融オンラインスクールのグローバルファイナンシャルスクール（GFS）が、全国の10代から70代の投資を学ぶ男女1,177名を対象に「SNS型投資詐欺に関するアンケート調査」を実施した。調査の目的は、近年被害件数が増加しているSNS型投資詐欺の実態を明らかにすることだ。

調査の結果、FacebookやInstagramで著名人のなりすまし広告を見たことがある人は67.6%に上った。なりすまし広告とは、無断で著名人の名をかたった偽アカウントによる悪質な誘導広告や、著名人の画像を勝手に利用したフェイク広告のことを指す。また、なりすまし広告をクリックしてしまった経験がある人は34.0%だった。

なりすまし広告を詐欺だと見分けられる自信があると答えた人は15.5%で、そのうち半数以上が投資経験2年以上だった。一方、自信がないと答えた人の約半数は投資経験2年未満という結果になり、詐欺広告を見分ける自信と投資経験年数には相関性があることが明らかになった。

LINEを通じて投資勧誘を受けるなどの詐欺被害に巻き込まれた経験がある人は35%に上り、身近で発生している被害件数は決して少なくないことがわかった。被害内容としては、「FX取引の勧誘」「仮想通貨の取引勧誘」「株の売買指示」などが多かった。

投資詐欺被害の対策として、回答者から寄せられた意見は主に4つあった。怪しい広告や誘導リンクはクリックしない、儲け話は安易に信用しない、家族に相談し自分ひとりで抱え込まない、詐欺を見抜けるように投資の知識を身につける、などだ。

しかし、投資詐欺に遭ってしまった際の対処方法を知っている人はわずか8.3%で、知らないと答えた人が91.7%に上った。投資を勉強している人を対象にした調査でも、9割以上の人が被害にあった場合の対処法を知らないという結果になった。

今回の調査結果から、SNS型投資詐欺がいかに深刻な問題として広がっているかが明らかになった。投資詐欺に遭わないためには、怪しい広告には近づかない、儲け話は鵜呑みにしない、家族に相談する、投資の知識を身につけるなどの対策が重要だ。また、万が一被害に遭ってしまった場合の対処法についても、事前に知識を得ておく必要がある。