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ストリート、検索広告の訴求ワード調査を公開 9業界中7業界で公式が最多

ダイレクトマーケティングを支援する株式会社ストリートは、9業界を対象としたリスティング広告(検索広告)の訴求ワード調査結果を公開しました。2026年4月から9月までの6か月間における広告タイトルの使用ワードを分析したところ、9業界中7業界で「公式」が最も多く使われていた一方、業界ごとに異なる特徴的な傾向も見られました。あわせて同社は、本調査結果を毎月更新で公開するデータメディア「ISSEKI 検索広告ラボ」を開設しました。

9業界中7業界で「公式」が最多 法律事務所では「相談」が上位

各業界で設定された一般キーワード(例:人材業界では「転職」「求人」など)の検索結果に表示された広告について、広告タイトルに使われた言葉の割合を集計したところ、2026年4月から9月までの6か月間、9業界中7業界で「公式」が最も多く使われていました。信頼性のアピールに加え、競合他社による指名買いや類似サイトとの差別化を図る動きが定着しているとみられます。なお、教育業界では9月に「公式」と「オンライン」が同率となりました。

一方、法律事務所業界では4月から9月まで6か月連続で「相談」が最多となりました。2026年9月には57.5%の広告主が使用したほか、「無料」(39.0%)、「無料相談」(21.9%)が上位に入り、ユーザーの心理的ハードルを下げるアプローチが集まる結果となっています。

IT業界では「AI」を使った広告主の割合が増加

IT業界では月ごとに最も多く使われる言葉が入れ替わっており、「公式」「AI」「法人向け」などが拮抗しています。

中でも「AI」を使う広告主の割合は、2026年4月の7.9%から6月までは7%台で推移していましたが、7月には11.0%となって初めて最多となりました。9月も12.7%を記録し、「公式」(13.7%)に次ぐ2位となるなど、生成AI等の導入トレンドを反映した訴求が急速に一般化しています。

毎月データを公開する「ISSEKI 検索広告ラボ」を開設

リスティング広告は集客や獲得の中心を担う一方で、管理画面では自社データしか確認できず、業界全体の動向を把握しにくい側面があります。そこで株式会社ストリートは、広告主が継続的に動向を参照できるよう、データメディア「ISSEKI 検索広告ラボ」(https://www.street-inc.com/search-ad-lab/ )を開設しました。

同サイトでは、9業界の出稿社数の月別推移や訴求ワード割合の変化、キーワード別の出稿社数ランキングを掲載しており、データは表計算データ形式(.xlsx)でダウンロード可能です。さらに、除外キーワード設定や指名ワードへの競合出稿対策などを扱うコラム、検索広告やAI検索に関するセミナーアーカイブも公開されています。

調査概要と会社概要

今回の調査概要は以下の通りです。

  • 調査対象:人材、ブライダル、法律事務所、保険、金融、IT、健康食品、教育、不動産の9業界
  • 調査キーワード:業界ごとに設定した一般キーワード(6〜10語)
  • 調査エリア:47都道府県
  • 調査媒体・デバイス:検索エンジン(Googleなどの主要媒体)・デバイス(PC/スマートフォン)
  • 調査期間・頻度:2026年4月〜9月(訴求ワードの分析期間)、毎月1回、指定時刻に調査
  • 集計方法:その月に出稿していた広告主のうち、各言葉を広告タイトルに使っていた広告主の割合を算出。直近6か月の平均割合が高い上位5語を対象に比較
  • 調査主体:株式会社ストリート(指名ワード対策サービス「ISSEKI」の調査データを使用)

株式会社ストリート概要

  • 商号:株式会社ストリート
  • 所在地:東京都港区港南2-15-3 品川インターシティC棟25F
  • 代表者:代表取締役 桑畑 治彦
  • 事業内容:デジタル広告・テレビ通販を主軸に企業のダイレクトマーケティングを総合的に支援
  • URL:https://www.street-inc.com

本記事は株式会社ストリートの発表をもとに作成されています。

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