AI検索最適化ツール「LLMOチェキ」を提供する株式会社Iteraは、住まい探し（賃貸・購入）の経験者507名を対象に実施した情報収集の実態調査の結果を公表した。住まい探しで生成AIに質問した経験がある人は23.47%だった一方、今後の利用意向は75.93%に上ることが明らかになった。現時点では不動産ポータルサイトが最大の情報源となっているが、今後は情報収集の構造が変化する可能性があるとしている。

生成AI利用は2割強、今後の利用意向は3倍以上に

調査によると、住まい探しで利用した情報源として最も多かったのは「不動産ポータルサイト」で55.23%となった。これに対し「ChatGPT・Gemini・Copilot等の生成AIに質問した」人は23.47%、「Google検索上部のAIによる要約（AI Overview）を見た」人は24.26%といずれも4人に1人程度にとどまった。ただし、生成AIへの質問はSNS（Instagram・TikTok・YouTube等の13.21%）を10ポイント以上上回っている。

一方、今後の生成AIの利用意向については「ぜひ使いたい」「機会があれば使いたい」を合わせた利用意向が75.93%に達した。現在の利用率（23.47%）と比べて3倍以上の開きがあり、明確な忌避層は24.06%にとどまることから、利用経験のない層の多くは今後利用する可能性があることが示唆されている。

AIで調べる内容は「エリア情報」が最多、「物件比較」は最下位

生成AIで調べた内容（n=245、複数回答）では、「エリアの治安・住みやすさ」（47.23%）が最多となった。次いで「おすすめの不動産会社・サービス」が30.87%となった一方、「具体的な物件の比較・評価」は20.05%で最下位だった。

この結果から、物件そのものの検索はポータルサイトで行い、地域の実情や周辺の判断材料、会社選びなどをAIに相談するという使い分けが行われている状況がうかがえる。

不動産ポータルサイトへの不満（n=507、複数回答）を尋ねたところ、不満を持つ人は86.19%に上った。具体的な不満としては「問い合わせ後の営業電話が多い」（28.01%）などが挙げられている。

情報の信頼度（n=507）の比較では、ポータルサイトが49.70%でAIの9.86%を大きく上回った。ただし、「どちらも同程度」が29.78%あり、AIを同等以上に評価する層は合わせて39.64%となった。

不動産ジャンルのAI検索環境と事業者に求められる対応

Iteraが別途実施した調査（30ジャンル897クエリ、2026年7月25日〜8月3日計測）によると、不動産ジャンルのGoogle AI Overview出現率は96.6%で、全30ジャンル中2位（平均86.5%）と高い水準にある。

同社は、地域に根ざした不動産事業者が取るべき対応として、ポータルサイトが網羅しにくい治安・生活環境などのエリア情報の言語化や、集計期間・件数を明記した相場データの公開、AIが自社をどう説明しているかの定期的な確認などを挙げている。

調査概要

• 調査名：住まい探しの情報収集に関するアンケート
• 調査主体：株式会社Itera
• 調査方法：インターネットリサーチ
• 調査期間：2026年8月27日〜8月30日
• 調査対象：住まい探し（賃貸・購入）の経験者
• サンプル数：507名（設問によりn=507またはn=245）
• 調査レポートURL：https://llmocheki.com/blog/llmo/hudousanllmo-survey

株式会社Itera 概要

• 代表者：代表取締役 武藤尭行
• 所在地：東京都新宿区西新宿3-3-13 西新宿水間ビル2F
• 設立：2025年12月
• 事業内容：AI検索可視性計測SaaS「LLMOチェキ」の開発・提供、LLMOコンサルティング、AIマーケティングSaaSの開発・提供
• コーポレートサイト：https://itera.co.jp

本記事は株式会社Iteraの発表をもとに作成。