ダイトーコーポレーション、安全教育にラキールの動画配信型教育サービスを採用
株式会社ラキールが提供する動画配信型教育サービス「LaKeel Online Media Service」が、株式会社ダイトーコーポレーションの従業員教育における取り組みとして採用された。ダイトーコーポレーションは労働安全衛生教育ツールとして同サービスを採用し、2026年10月より利用を開始した。今後は港湾作業の現場における安全教育の充実を図り、人身事故の防止に取り組んでいくとしている。
多岐にわたる現場作業での安全教育充実に向けた背景
東京都港区に本社を置く株式会社ダイトーコーポレーション(代表取締役社長:浅野 敦男)は、安全作業の維持・向上を目的に安全推進委員会を設置し、全社的な安全活動を推進している。同社が港湾運送事業で担う現場作業は、コンテナターミナル作業、自動車専用船作業、鋼材などの本船荷役作業、倉庫作業、港湾でのタグボート作業など多岐にわたり、事故防止に向けた安全教育の充実が課題となっていた。
これまでは社内規程や作業マニュアルなどの文書による教育に加え、現場での指導を中心に実施してきた。しかし、事故発生の深層原因や対策の考え方を論理的に理解させることの難しさや、過去の事故事例に対する理解が時間とともに薄れ、防止策の認識が曖昧になりやすい点が課題視されていた。こうした背景から、アニメーション動画によって視覚的に分かりやすく伝えられる「LaKeel Online Media Service」の採用に至った。
採用の決め手となった3つの理由
ダイトーコーポレーションが同サービスの採用を決定した理由として、以下の3点が挙げられている。
- 労働安全に特化した動画コンテンツが充実している
- アニメーションによって内容が理解しやすい
- 1本あたり3分程度と短く、視聴しやすい
現場での活用イメージと全社的な安全活動の展開
ダイトーコーポレーションでは、安全教育において以下のような運用を進めている。
- 作業の種類、所属部署、経験の有無に応じてグループを分け、それぞれに適した教育計画を作成
- 倉庫内にモニターを設置し、作業開始前のミーティングや安全対策会議等で全員が視聴することで、KYT(危険予知トレーニング)活動に活用
導入担当者は、新入社員や新任者の教育に加え、作業前ミーティングや安全作業に関する会議でも活用できる教材であるとし、「これを軸に、全社的な安全推進活動の強化につなげてまいります」とコメントしている。
「LaKeel Online Media Service」は、学習理論のTPACKをベースに制作されたマイクロコンテンツ型のアニメ動画により、日常業務の隙間時間などで受講できる企業向け動画配信型教育サービスである。
株式会社ダイトーコーポレーション
- 設立:1934年(大東運輸株式会社として設立)
- 本社:東京都港区
- 代表取締役社長:浅野 敦男
- 事業内容:川崎汽船グループの一員としてターミナル運営、貨物保管、荷役作業、輸送、海貨・通関、海上作業、船舶代理店などを展開し、首都圏約4,000万人の生活インフラを支える
- 公式サイト:https://www.daitocorp.co.jp/
株式会社ラキール
- 本社:東京都港区
- 代表取締役社長:久保 努
- 公式サイト:https://www.lakeel.com
- サービスサイト:https://om.lakeel.com
本記事は株式会社ラキールの発表をもとに作成されています。
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