サステナブル・ラボ株式会社は、パーソルホールディングス株式会社（パーソルHD）が推進する人的資本に関する取り組みにおいて、「社員エンゲージメントと事業成長の関係」に関するデータ分析を担当しました。パーソルグループの2021年度から2024年度までの社員エンゲージメントサーベイ結果を活用し、機械学習モデルおよび説明可能AIを用いて両者の関係性を探索しています。分析の結果、社員エンゲージメントに関する項目が売上成長率に対して限定的ながら一定の説明力を示し、なかでも「仕事の評価」が一貫して重要な要素として確認されました。

パーソルグループでは、グループビジョン「はたらいて、笑おう。」の実現に向け、人的資本を価値創造の源泉と位置づけています。中期経営計画FY2028の人事戦略において、人材ポートフォリオの変革や労働生産性の向上、“はたらくWell-being”の持続的向上などを掲げて人的資本経営を推進しています。

また、取り組みがWell-beingや社会価値、経済価値へどのようにつながるかを可視化・検証する「人的資本インパクトパス」や、その一環として「社員エンゲージメント向上モデル」を活用してきました。「社員エンゲージメント向上モデル」がエンゲージメントや“はたらくWell-being”の高まるメカニズムを捉えるのに対し、今回の分析はその先にある事業成長との関係性を探索する位置づけとなっています。

売上成長率との関係で「仕事の評価」が一貫して重要に

分析の結果、従業員数成長率などの事業構造要因を考慮したうえでも、社員エンゲージメントに関する項目が売上成長率に対して限定的ながら一定の説明力を持つことが確認されました。特に、社員が「自らの仕事が人々の生活をよりよくすることにつながっている」と認識する「仕事の評価」（「自分の仕事は人々の生活をよりよくすることにつながっている」と思うこと）は、売上成長率との関係において一貫して重要な要素として確認されています。

さらに、企業規模や事業フェーズなどの違いを加味した分析では、「仕事の評価」が多くのセグメントで重要である一方、「仕事の体験」や「組織エンゲージメント」などの要素は企業の状況によって重要性が異なる可能性も示されました。なお、本分析は社員エンゲージメントと事業成長の因果関係を直接証明するものではなく、プロセスを検証していく第一歩と位置づけられています。

担当者のコメント

パーソルホールディングス グループ人事本部CHROプロジェクト推進部 シニアエキスパートの土本 晃世氏は、仕事の社会的意義の認識が事業成長との関係において相対的に重要な要素として確認されたことはグループカルチャーと親和性があり納得感があったとした上で、今後も分析を重ねて実効性の高い人的資本経営につなげたい旨を述べています。

サステナブル・ラボのサステナビリティ・ディレクター / デザイナーである前田 大地氏は、「今回の分析が、パーソルHDがこれまで積み重ねてこられた人的資本インパクトパスの検証や、社員エンゲージメントに関するさまざまな取り組みに、事業成長との関係性という新たな視点を加える一助となれば大変嬉しく思います」とコメントしています。

• 会社名：サステナブル・ラボ株式会社
• 代表取締役：平瀬錬司
• 所在地：東京都千代田区大手町1丁目6-1 大手町ビル 4 階 FINOLAB内
• 設立年月：2019年1月
• 事業内容：ESG/SDGsに特化した非財務データプラットフォームの提供および非財務情報を含めた企業価値に係る研究開発
• 公式HP：https://suslab.net

本記事はサステナブル・ラボ株式会社の発表をもとに作成しています。

Dellows News編集部

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