野原グループ、国際サミットの特集記事を10月23日から順次公開へ
東京都新宿区に所在し野原弘輔が代表取締役社長を務める野原グループ株式会社は、運営するウェブメディア「BuildAppNews」において、2026年10月23日（金）から特集記事を順次公開する。対象となるのは、2026年10月6日（火）から8日（木）まで東京・羽田で開催された「buildingSMART International Summit Tokyo 2026」だ。同サミットには国内外の行政機関や建設産業、BIM・デジタル建設分野の関係者が集まり、openBIMの動向や公共・建築・交通分野でのBIM活用について議論が行われた。
現地取材をもとにした動向分析と見どころ
建設産業においてBIM活用が進むなか、異なるソフトウェア間でデータを連携・活用するopenBIMへの関心が高まっている。BuildAppNews編集部は現地で講演や出展ブースを取材しており、ゼネコンやサブコンの実務にどのような変化をもたらすのかという視点から、国内外のBIM・openBIMの動向を独自に読み解くとしている。
また、登壇者や参加企業への取材を通じ、制度や技術の紹介にとどまらず、現場への実装に向けた課題や今後の展望を紹介する方針だ。国内外の行政機関や業界団体、建設・テクノロジー企業の講演や展示を通じた建設産業における現在地と展望に加え、BIM推進を担うbuildingSMART Japan構成メンバーによる寄稿や解説も掲載を予定している。
特集ページの概要と公開予定
特集記事の概要および公開スケジュールは次の通りとなっている。
- 特集ページ：「buildingSMART International Summit Tokyo 2026」特設ページ
- 公開日：2026年10月23日（金）
- 特集予定の内容：
- buildingSMART関係者による講演レポート
- openBIMの最新動向解説
- 海外と日本のBIM活用比較
- buildingSMART Japan構成メンバーによるBIM活用・推進に関する寄稿記事
BuildAppおよび野原グループの取り組み
野原グループが展開する「BuildApp」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で利活用することで生産性向上を図るクラウドサービスである。内装仕上工事向けサービス「BuildApp 内装」や建具工事のデジタル化を支援する「BuildApp 建具」などを展開し、設計・施工の手間や手戻りをなくして生産・流通を最適化し、コスト削減や廃棄物・CO₂削減に貢献することを目指している。
野原グループ各社は、建設業界のフロントランナーとしてサプライチェーンの変革と統合を推し進め、業界から排出される廃材量やCO₂の削減、生産性向上による働き方改革の実現を掲げている。
関連リンク：
- BuildApp WEB：https://build-app.jp/
- お問合せフォーム：https://build-app.jp/contact/
- 野原グループ株式会社：https://nohara-inc.co.jp
本件に関する問い合わせ窓口
本件に関する連絡先は以下の通り公表されている。
- BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」への掲載に関するお問い合わせ先：
- 野原グループ株式会社BuildApp事業統括本部 BuildAppサービス開発統括部
- E-Mail：japan@bimobject.com
- TEL：03-6328-4548
- 本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先：
- 野原グループ株式会社 マーケティング部 ブランドコミュニケーション課（担当：森田・萩谷）
- E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp
本記事は野原グループ株式会社の発表をもとに作成。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。
