iPhone Duoの認知93.3%も購入意向は30.2% オールコネクト調査
通信インフラ事業などを手掛ける株式会社ALL CONNECTが運営する通信メディア「オールコネクトマガジン」は、全国の男女493名を対象に実施した「新型 iPhone Duo(折りたたみiPhone)に関するアンケート」の結果を発表しました。Apple初の折りたたみ端末として発表された「iPhone Duo」の認知度は93.3%に達したものの、購入意向を示した人は30.2%にとどまりました。Apple公式ストアで256GBモデルが36万4,800円(税込)からという高価格設定が主な要因となり、話題性と実際の購買意向に隔たりがある実態が浮き彫りとなっています。
認知は9割超も購入意向は3割にとどまる


調査によると、iPhone Duoの発表を「知っている」(「名前は知っている」「詳しく知っている」の合計)と答えた人は93.3%に上り、広く認知されていることがわかりました。一方で、購入意向については「購入したい」(「ぜひ購入したい」「やや購入したい」の合計)が30.2%にとどまり、69.8%が「購入したくない」と回答しています。


購入したい理由(複数回答)としては「大画面で動画やゲームを楽しみたい」が49.7%で最も多く、「Apple初の折りたたみだから」(38.9%)、「iPhoneのまま大画面を使いたい(Androidに替えたくない)」(34.2%)が続きました。iPhone Duoの魅力として「7.6インチの大画面」を挙げる人が56.0%に達した一方、端末への不安・気になる点では「価格」(78.5%)や「画面の折り目・耐久性」(69.0%)が上位を占めました。

36万4,800円からの価格に9割が「高い」と回答
iPhone Duoの価格(36万4,800円〜)について尋ねたところ、「高すぎて手が出ない」(64.9%)と「高いと感じる」(25.6%)を合わせた90.5%が「高い」と受け止めていることが明らかになりました。厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査の概況における一般労働者の平均賃金(男女計340.6千円、賞与を除く)を示した設問では、月収を上回る価格のスマートフォン購入に対して「スマホにその金額をかけるのは考えられない」(35.5%)、「自分は購入しない」(32.0%)と、67.5%が否定的な反応を示しています。
iPhone Duoを検討できる価格帯としては「価格に関わらず買わない」(31.6%)に次いで「10〜15万円」(30.4%)が多く、実際の価格帯に近い「30〜35万円」(1.0%)や「36万円以上でも検討する」(0.6%)を選んだ人は合わせても1.6%でした。
購入希望者の過半数が「値下がりや中古を待つ」
購入意向を示した149名を対象に購入したい時期を聞いたところ、「値下がりや中古を待つ」が55.7%で過半数を占めました。「発売後すぐ(予約開始日に予約)」と答えた人は4.0%にとどまり、「来年以降」(30.9%)を含めると86.6%がすぐには購入しない姿勢を見せています。
また、iPhone Duoを購入する場合の支払い方法については、「分割払い(24回など)」が28.4%、「一括払い」が24.3%、「中古・値下がり後に買う」が23.5%、「キャリアの端末購入プログラム(2年後に返却)」が14.4%、「下取りと組み合わせる」が9.3%となりました。分割払いや端末購入プログラム、下取りを合わせると52.1%に達し、一度に全額を支払わない購入方法を想定する人が半数を超えています。
見送る人の大半は通常のiPhoneか現状維持を選択
iPhone Duoを「購入したくない」と答えた344名が購入しない理由(複数回答)としては、「価格が高すぎる」(77.9%)と「折りたたみの必要性を感じない」(62.2%)が突出しています。
さらに、購入したくない344名に1年以内に買い替えるなら選ぶスマートフォンを尋ねたところ、「今のスマホを使い続ける」(29.1%)や、iPhone 18 Pro・Pro Max(19.5%)を含む「その他のiPhone」(27.3%)などの通常のiPhoneが計46.8%を占めました。一方で「Androidの折りたたみスマホ」を選んだ人は1.5%(5名)にとどまり、折りたたみiPhoneを見送った人が競合する他社製の折りたたみ端末へ流れる動きは限定的であることが示されています。
株式会社ALL CONNECTについて
福井県福井市に本社を置く株式会社ALL CONNECTは、通信インフラ事業や地域振興事業を手掛け、代表取締役社長は岩井宏太が務めています。
- 設立: 2005年4月21日
- 所在地: 福井県福井市栂野町第15号1番地2
- URL: https://all-connect.co.jp/
本記事は株式会社ALL CONNECTの発表をもとに作成されています。
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