美容クリニック向け求人・転職サイト「ビヨリク」を提供する株式会社ETANAは、美容クリニックで患者対応を行う医師以外のスタッフを対象にした「美容クリニックのスタッフの業務範囲に関する実態調査」の結果を公表しました。調査によると、施術や治療内容の説明について、どこまで自分が説明してよいか分からないまま患者に対応した経験を持つスタッフが77.4%に上ることが明らかになりました。厚生労働省が2025年8月に通知「美容医療に関する取扱いについて」を発出して業務範囲の整理を進めるなか、現場スタッフの把握状況や職場の体制における課題が示されています。

施術内容や適否の判断など施術自体に関わる説明に迷う実態

美容クリニックで働く中で、施術や治療内容の説明について自分がどこまで説明してよいか分からないまま患者に対応した経験を尋ねたところ、「数回ある」が39.5%、「一度もない」が22.6%、「一度だけある」が21.0%、「何度もある」が16.9%となりました。このうち「何度もある」「数回ある」「一度だけある」を合わせた77.4%と、8割弱のスタッフに対応経験があることが分かっています。

説明してよい範囲が分からないまま患者に対応した経験があるスタッフ（n=96）に、具体的にどのような内容で迷ったかを尋ねた設問では、「料金やコースの内容」が33.3%、「施術方法の提案や選択（二重整形の術式、照射する機器など）」が32.3%、「施術を受けてよいかの判断（肌の状態、持病など）」が30.2%という結果になりました。説明の範囲に戸惑った内容は料金やコースにとどまらず、施術の提案や適否の判断といった施術そのものに関わる領域にまで及んでいます。

現在の勤務先で業務範囲が明確に決められていないとの認識は67.0%

現在の勤務先の美容クリニックにおいて職種ごとの業務の範囲がどの程度明確に決められているかについては、「おおまかには決められているが、曖昧な部分がある」が40.3%、「明確に決められている」が31.5%、「あまり決められていない」が19.4%、「まったく決められていない」が7.3%でした。曖昧または決められていないとする回答（40.3%、19.4%、7.3%）を合わせると67.0%となり、7割弱のスタッフが明確な線引きがなされていないと認識しています。

また、現在の勤務先への入職時に業務の範囲について受けた説明方法を聞いたところ、「文書やマニュアルを用いて説明を受けた」が43.5%で最も多かった一方、「文書やマニュアルを渡されただけで、説明はなかった」が24.2%、「文書も説明もなかった」が6.5%となりました。これらを合算した30.7%のスタッフは、入職時に業務の範囲に関する口頭での説明を受けていなかった実態が示されています。なお、「口頭でのみ説明を受けた」は22.6%でした。

入職前の業務認知や把握にかかる期間にも課題

初めて美容クリニックに入職する前、自分の職種が担当する業務の範囲をどの程度知っていたかという質問では、「おおまかには知っていた」が39.5%、「具体的に知っていた」が27.4%、「あまり知らなかった」が20.2%、「まったく知らなかった」が12.1%でした。「具体的に知っていた」以外の回答を合計した71.8%が、入職前には具体的には知らなかったと回答しています。

さらに、初めて入職した美容クリニックで担当業務の範囲を具体的に把握した時期については、「入職後1か月以上3か月未満」が21.8%、「入職後1か月未満」が20.2%、「入職後半年以上1年未満」が16.1%、「入職後1年以上」が15.3%でした。「入職後半年以上1年未満」と「入職後1年以上」を合わせると31.4%となり、3割以上のスタッフが業務範囲を具体的に把握するまでに半年以上を要していたことが分かりました。

調査の概要

• 調査期間：2026年10月2日～10月4日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象：美容クリニックのスタッフ（20代～50代の男女）124名（※美容クリニックで患者対応を行う医師以外のスタッフ）
• モニター提供元：RCリサーチデータ

※本調査における「業務の範囲」とは、その職種が担当してよい業務と、担当してはいけない業務の線引きを指します。 ※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

本調査を実施した株式会社ETANA（代表取締役：中川 鉄矢、所在地：〒160-0023 東京都新宿区西新宿1-5-12 ニューセントラルビル 9階）は、美容クリニックに特化した求人・転職サイト「ビヨリク」の運営や、クリニック向けの開業・組織・集客支援などのコンサルティング事業を展開しています。

本記事は株式会社ETANAの発表をもとに作成されています。背景情報として厚生労働省の通知「美容医療に関する取扱いについて」（https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_65283.html 2026年9月29日に利用）を参照しています。