からだの変化は肌が先が36.7%で心身の約3倍 東京美肌堂の女性利用者調査
オンライン美肌相談プラットフォーム『東京美肌堂』を運営する株式会社LATRICOは、サービス利用者の女性444名を対象に実施した「からだの変化に関する意識調査」の結果を発表しました。
調査によると、肌と心身の変化を意識し始めた時期を比較した際、「肌が先」に気づいた人は36.7%となり、「心身が先」(12.7%)の約3倍に達しました。また、更年期を「今まさにその時期」と感じている人のうち、医療機関に相談している人は20.0%にとどまる実態が明らかになりました。
肌の変化を意識する時期は心身より先行する傾向
年齢による肌の変化を最初に意識し始めた年齢を尋ねたところ、全体で最も多かったのは30〜34歳(24.1%)で、35〜39歳と40〜44歳が同率(20.3%)で続きました。一方、心身の変化を最初に意識した時期は40〜44歳(25.9%)が最多となり、次いで30〜34歳(16.4%)でした。心身の変化については、全体で6.1%が「まだ意識していない」と回答しています。

肌と心身の両方を意識し始めた時期を一人ひとり比較すると、「肌が先」が36.7%、「心身が先」が12.7%となり、「同じ頃」と答えた人が50.6%と半数を超えました。なお、この調査では同じ年齢区分を選んだ人を「同じ頃」として集計しています(年齢区分は10代・20代が10年刻み、30歳以降が5歳刻み)。

将来への備えは97.3%が肯定 具体的な取り組みは年代で変化

年齢を重ねることや将来のからだの変化について、現在の気持ちを聞いたところ、「不安はあるが、できる範囲で備えたい(48.6%)」と「前向きに受け入れ、積極的に備えたい(39.4%)」を合わせ、約9割が備えの意向を示しました。「不安の方が大きく、どう備えていいか分からない」は7.0%でした。

また、早いうちから備えることの大切さについては、「とても思う(79.5%)」と「やや思う(17.8%)」を合わせて97.3%が必要性を感じており、「あまり思わない」は0.2%でした。

実際に行っている備えの内容としては、紫外線対策(78.5%)が最も多く、水分補給(56.9%)、運動(46.5%)、食事(46.1%)が続きました。「特に何もしていない」は2.1%となっています。年代別に見ると、運動に取り組む人は20代の30.3%から60代以上では61.5%へ、食事は33.3%から61.5%へと増加し、健診・人間ドックへの意識も20代の18%に対し40代以上では約38%へ高まる傾向が見られました。

更年期の実感があっても医療機関への相談は2割どまり



更年期が始まる時期のイメージは「40代後半(45.9%)」が最多で、「50代前半(24.8%)」と合わせて約7割を占めました。自身が更年期にさしかかっているか、または経験したと感じるかについては、全体で「まだ感じていない(44.8%)」、「今まさにその時期だと思う(36.0%)」、「すでに経験・過ぎた(12.6%)」、「わからない(6.5%)」となりました。年代別では、40代で「今その時期」が46.3%、50代で52.7%となり、60代以上では「すでに経験・過ぎた」が71.0%を占めています。
更年期を「今まさにその時期だと思う」と答えた人に対策を尋ねたところ、運動(39.4%)、休養・リフレッシュ(38.8%)、食事(36.3%)、睡眠(34.4%)などのセルフケアが上位にあがりました。一方で「医療機関に相談している」と答えた人は20.0%(160名中32名)にとどまり、「特に何もしていない」も14.4%存在しました。厚生労働省の「更年期症状・障害に関する意識調査」(2022年)においても、40代女性の28.3%、50代女性の38.3%が「更年期障害の可能性がある」と考える一方で受診していない人が多いことが示されており、相談という選択肢が十分に届いていない状況がうかがえます。

調査概要と発表元について
本調査の概要は以下の通りです。
- 調査名:からだの変化に関する意識調査
- 調査対象:『東京美肌堂』の女性利用者
- 有効回答数:444名
- 調査期間:2026年9月18日〜10月4日
- 調査方法:インターネット調査(自社アンケート)
- 調査主体:株式会社LATRICO(東京美肌堂調べ)
※構成比は小数第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。 ※数値はいずれも東京美肌堂をご利用の女性による回答であり、一般の女性全体の傾向を示すものではありません。
『東京美肌堂』を企画・運営する株式会社LATRICOは、代表取締役社長兼CEOを濱口友彰氏が務め、東京都港区赤坂八丁目5番32号 田中駒ビル6階に本社を置いています(https://latrico.jp/ )。
本記事は株式会社LATRICOの発表および厚生労働省「更年期症状・障害に関する意識調査」(2022年)をもとに作成しました。
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