第4回日本国際芸術祭、泉涌寺で革新をテーマに2026年10月開催へ
(一社)夢洲新産業・都市創造機構は、「日本の最高の美と心が未来を創る芸術展 ―BEAUTY&SPIRIT OF JAPAN― 「革新」」を2026年10月9日(金)~15日(木)に開催する。会場は真言宗泉涌寺派総本山 御寺 泉涌寺 集会所(しゅえしょ)で、同寺院が特別協力として参画する。本展は、同機構が手がける「第4回日本国際芸術祭」の一環として実施される。

集会所を舞台に展開する「革新」の芸術展
本展は、歴史と格式を誇る御寺 泉涌寺を舞台に、日本を代表する芸術家たちの作品を通じて、日本文化の核心にある「祈り」「継承」「革新」をキーワードとし、日本文化が持つ精神性と美意識、創造力を世界の未来資産として提示することを目指している。
御寺 泉涌寺では本坊、舎利殿、集会所が展覧会場となる。このうち集会所では「革新」をテーマに、「深化、融合、明日」といったコンセプトのもと、多角的な視点や現代の感性に貫かれた芸術作品を中心に、京都の歴史の土壌から新たな美の価値観を提案するとしている。
開催日程は2026年10月9日(金)~15日(木)の9:00~16:30(17:00完全閉門)で、最終日は午前で終了する。なお、別会場での展示は会期が異なる。
出展アーティスト
集会所での展示には、以下の5名のアーティストが参加する。


- 大井 真希
- 畑山 太志
- 村田 奈生子
-谷口 洸
- 石橋 萌
公式Webサイト:https://yumeshimakikou.org/jiaf4-2026/jiaf2026-kakushin/
会場となる真言宗泉涌寺派総本山 御寺 泉涌寺


会場となる真言宗泉涌寺派総本山 御寺 泉涌寺は、天皇家から篤く信仰された寺院であり、皇室との関連が深いため「御寺(みてら)」とも呼ばれている。寺名は、鎌倉初期に⽉輪⼤師俊芿(しゅんじょう)が宋の法式を取り⼊れて⼤伽藍を営むことを志した際、敷地の⼀角から清水が湧き出たことに由来する。
境内では⼤門や仏殿、開山堂などが国の重要文化財に指定されている。心照殿には泉涌寺に伝わる開山⼤師の墨跡をはじめ、歴代天皇の御尊影・御遺品、仏画・経典・古文書など、国の重要文化財や府・市指定の文化財、未公開資料が多く収蔵されている。
公式ホームページ:https://mitera.org/
第4回日本国際芸術祭の概要
「日本国際芸術祭」は、「アート・デザイン・サイエンス・テクノロジー・経済の共創 ~ 日本の美と心を世界に伝え、未来を創る」をミッションに掲げ、2023年より開催されている。千年の都・文化首都京都を拠点に、第2回および第3回では大阪・関西万博会場をメイン会場として関西圏から西日本へとフィールドを拡げてきた。
「第4回⽇本国際芸術祭」は、2026年9月1日(火)~11月30日(月)の3か月間にわたり開催される。2025年度開催の「第3回日本国際芸術祭」および大阪・関西万博の成果とレガシーを統合し、文化庁がある京都を中核に、大阪から関西、全国、世界と連動する国際文化創造プラットフォームへと発展させる方針だ。京都の主要総本山や著名神社を中心に、全国の美術館をはじめとする文化施設、大学、企業などと連携して展開される。
- 開催期間:2026年9月1日(火)~11月30日(月)
- 主催:(一社)夢洲新産業・都市創造機構
- ゴールド協賛:阪急電鉄 (株) / トヨタモビリティ新大阪 (株) / (株) 竹中工務店
- シルバー協賛:オムロン (株) / (株) ユニオン / (株) 長谷工コーポレーション / NOT A HOTEL(株)
- 特別協力:真言宗泉涌寺派総本山 御寺 泉涌寺 / 世界遺産 真言宗総本山 東寺(教王護国寺) / 世界遺産 真言宗御室派総本山 仁和寺 / 本山修験宗総本山 聖護院門跡 / 世界遺産 天台宗総本山 比叡山延暦寺 / 鷲峰山 高台寺 / 臨済宗大徳寺派大本山 大徳寺 / 臨済宗大徳寺派大本山大徳寺 別院 徳禅寺 / 臨済宗大徳寺派大本山大徳寺 塔頭 黄梅院 / 臨済宗大徳寺派大本山大徳寺 塔頭 真珠庵
- 後援:京都府 / 京都市 / 経済産業省近畿経済産業局 / (一社)関西経済同友会 / 京都商工会議所 / 大阪商工会議所 / (公社)関西経済連合会 / 在大阪・神戸米国総領事館 / 在大阪・神戸インド総領事館 / 在大阪タイ王国総領事館 / 大阪・神戸ドイツ連邦共和国総領事館/ 駐大阪大韓民国総領事館 / 在大阪モンゴル国総領事館 / 在大阪スイス領事館/ 在大阪ハンガリー領事館 / 在日フランス大使館 / アンスティチュ・フランセ
第4回日本国際芸術祭公式WEBサイト:https://yumeshimakikou.org/jiaf2026-top/
本記事は(一社)夢洲新産業・都市創造機構の発表をもとに作成されています。

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