働く男女の福利厚生調査、カフェテリアプラン未認知は約8割も7割超が利用意向
株式会社NEXER Groupと企業向け福利厚生代行サービスを提供する株式会社福利厚生倶楽部中部は、現在働いている全国の男女300名を対象に「食事補助・カフェテリアプランに関するアンケート」を共同で実施しました。調査によると、毎月定額が支給される食事補助制度を支持する人が54.7%と過半数を占めました。また、カフェテリアプランを知らなかった人は79.3%に上ったものの、勤め先にあった場合は73.0%が利用したいと回答しています。
食事補助とカフェテリアプランの比較では食事補助が54.7%で優勢
調査では、毎月5,000円分の昼食代が支給される「A制度(食事補助)」と、年間60,000円分まで昼食代やレジャー、健康、育児介護、自己啓発などの費用を会社が負担する「B制度(カフェテリアプラン)」のどちらが良いかを尋ねました。
その結果、「Aの方が良い」が37.0%、「どちらかというとAの方が良い」が17.7%となり、合わせて54.7%がA制度を支持しました。一方、「Bの方が良い」は24.7%、「どちらかというとBの方が良い」は20.7%で、合わせて45.3%がB制度を支持しました。

A制度を選んだ理由としては、毎月確実に支給される安心感や制度の分かりやすさを挙げる声が多く見られました。B制度を選んだ人からは、用途の幅広さや昼食以外の費用にも使える柔軟性が評価されています。
出社中心が約8割、昼食スタイルは弁当持参・自炊が過半数
回答者の属性や勤務環境について尋ねたところ、現在の就業形態は「正社員」が56.0%で最も多く、「パート・アルバイト」が16.7%、「契約・派遣」が14.0%、「その他」が13.3%でした。家族構成は「独身」が39.3%、「子育て中」が24.0%、「子どもは独立している」が22.7%、「既婚・子どもなし」が14.0%となっています。
現在の勤務形態は「出社中心」が79.7%と大半を占め、「リモート中心」は13.7%、「ハイブリッド」は6.7%でした。
普段の昼食スタイルについては、「弁当持参・自炊」が54.7%で最多となり、「コンビニ・スーパーで購入」が23.7%、「社員食堂」が12.7%、「外食」が9.0%と続きました。



「カフェテリアプラン」という制度の認知度を聞いたところ、「知らなかった(今回初めて知った)」が79.3%を占めました。「名前は聞いたことがあったが、内容はよく知らなかった」は12.7%、「制度の内容まで理解していた」は8.0%にとどまりました。

一方で、今の勤め先にカフェテリアプランがあった場合の利用意向については、「ぜひ利用したい」が40.3%、「どちらかというと利用したい」が32.7%で、合わせて73.0%が前向きな回答をしました。「どちらかというと利用したくない」は12.0%、「利用したくない」は15.0%となっています。
利用したい理由としては、多様な用途に使える点や健康診断など自費負担の補助になる点などが挙げられました。利用に消極的な人からは、対象範囲の分かりにくさや手続きの手間を懸念する意見が寄せられています。


調査概要と会社概要
「食事補助・カフェテリアプランに関するアンケート」の概要は以下の通りです。
- 調査手法:インターネットでのアンケート
- 調査期間:2026年9月1日~9月7日
- 調査対象者:事前調査で「現在働いている」と回答した全国の男女
- 有効回答:300サンプル
調査を実施した各社の概要は以下の通りです。
株式会社福利厚生倶楽部中部
- 所在地:〒456-0003 愛知県名古屋市熱田区波寄町25-1 名鉄金山第一ビル
- 代表取締役社長:丹羽 孝志
- Tel:052-884-2297
- URL:https://www.fukuri-chubu.net/
- 事業内容:企業向け福利厚生代行サービス「福利厚生倶楽部」を軸に、健康経営支援や従業員エンゲージメント向上、BCP対策など幅広いサービスを提供
株式会社NEXER Group
- 本社:〒170-0013 東京都豊島区東池袋4-5-2 ライズアリーナビル11F
- 代表取締役:宮田 裕也
- URL:https://www.nexer.co.jp
- 事業内容:SEO、Webブランディング、Web広告、サイト制作、メディア
本記事は、株式会社NEXER Groupと企業向け福利厚生代行サービスを提供する株式会社福利厚生倶楽部中部(https://www.fukuri-chubu.net/)による調査発表をもとに作成しています。
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