山田進太郎D&I財団が中高生女子向けSTEM Day開催 約550名参加
公益財団法人山田進太郎D&I財団は2026年8月26日、中高生女子が理系分野で働く社会人女性に出会うオンラインイベント「STEM Day」を開催しました。当日はAI、宇宙研究、素材、自動車、エンターテインメント、金融など幅広い分野で働く36名が登壇し、全国から約550名(のべ550名)が参加しました。


理系分野で活躍する36名が12セッションで登壇
イベントはオンライン(Zoom)上にA・Bの2会場を設け、計12のセッションを並行して実施しました。登壇者は中高生時代の文理選択や大学での学び、現在の仕事のやりがいや難しさを紹介したほか、仕事にまつわるクイズや質疑応答も行われました。
A会場では、海外勤務や宇宙研究、IT、素材、自動車開発、コンサルティングや接客、金融などのテーマで7セッションが実施されました。B会場では、AIや業務システム、エンターテインメント、Webサービス、生命科学や農学などの研究を背景に持つ仕事を紹介する5セッションが行われました。
登壇企業・組織には、Beyond Next Ventures株式会社、Japanese Women’s Initiative in the Bay Area、理化学研究所、GO株式会社、株式会社ブレインパッド、株式会社メルカリ、三井金属株式会社、三菱ケミカル株式会社、大日本印刷株式会社、パナソニック オートモーティブシステムズ株式会社、ボッシュ株式会社、日産自動車株式会社、フューチャー株式会社、株式会社ジャパン・ティッシュエンジニアリング、株式会社土屋鞄製造所、KDDI株式会社、株式会社ロッテ、京セラ株式会社、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社、モルガン・スタンレー、第一生命保険株式会社、パーソルホールディングス株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社、アクセンチュア株式会社、アマゾンウェブサービスジャパン、メディフォン株式会社、株式会社 TBSラジオ、株式会社サイバーエージェント、株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント、LINEヤフー株式会社、株式会社LayerX、株式会社SmartHR、Schneider Electric Japan Holdings Ltd.、オイシックス株式会社、株式会社ニデックが含まれます。
多彩な進路選択と理系の学びの広がり
12のセッションを通じて登壇者からは、大学での専攻とは異なる分野で働く経験や、研究職から企画、人事、広報、接客などへ活動の場を広げた事例が共有され、現在の選択だけで将来が決まるわけではないというメッセージが伝えられました。また、論理的思考やデータから課題を見つけて仮説を試す力など、理系分野で培った力が幅広い業務に役立っていることも語られました。
質疑応答では「物理が苦手でも理系を選んでよいか」「やりたい仕事が決まっていないとき、どのように進路を選べばよいか」といった中高生からの質問に対し、登壇者から今の時点で将来を決め切る必要はなく、関心のあることに挑戦することで次の選択肢が見えてくるとのアドバイスが寄せられました。




参加者からの反響と開催実績
参加した中高生からは、製品の当たり前を実現する仕事への関心や、将来を急いで一つに決めなくてもよいという気づきなど、前向きな感想が寄せられました。
- イベント名称:STEM Day
- 開催日時:2026年8月26日(水)13:00〜20:00
- 開催形式:オンライン(Zoom)
- 対象:中学1年生〜高校3年生の女子(性自認が女性である方を含む)
- 登壇者数:36名
- セッション数:12セッション
- 参加実績:全国からのべ550名が参加
公益財団法人山田進太郎D&I財団について
公益財団法人山田進太郎D&I財団は、D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)の推進を通じて誰もが能力を発揮できる社会を目指し、2021年7月にメルカリCEO山田進太郎によって設立された公益財団法人です。中高生女子のSTEM(理系)分野への進学やキャリア選択を支援する事業を展開しています。




- 代表理事:山田 進太郎(株式会社メルカリ 代表執行役 CEO)
- 設立年月日:2021年7月1日(木)
- 公式ウェブサイト:https://shinfdn.org/
- Girls Meet STEM公式ウェブサイト:https://gms.shinfdn.org/
本記事は公益財団法人山田進太郎D&I財団の発表をもとに作成しました。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



