マクセル株式会社のグループ会社であるマクセルフロンティア株式会社は、宮城事業所(宮城県亘理郡亘理町)の屋上にPPA(電力販売契約)モデルによる自家消費型太陽光発電設備を設置し、9月より本格稼働を開始します。環境経営およびサステナビリティ活動の強化を目的とした取り組みです。発電した電力を事業所内で消費することで、年間で約82トンのCO2排出量削減を見込んでいます。

PPAモデル採用の背景と目的

マクセルグループでは「2050年度カーボンニュートラル達成」を掲げ、環境活動目標に基づいたCO2排出量削減と再生可能エネルギーの導入を推進しています。エネルギー価格高騰への対応や持続可能なモノづくり体制の構築が求められるなか、マクセルフロンティア宮城事業所においても、グループのマテリアリティKPI達成に向けた具体的な施策として導入が決定されました。

初期投資を抑えつつ迅速に導入可能なPPAモデルを採用しており、今回の導入によってグループ内でのPPA導入は4カ所目となります。

設置設備の概要と期待される効果

今回の設備では宮城事業所の屋上にソーラーパネルを設置し、発電した電力をそのまま同事業所内で消費する自家消費型を採用しています。これにより、事業所の年間使用電力の一部を賄う計画です。

太陽光発電設備の概要は以下の通りです。

• 設置場所：マクセルフロンティア株式会社 宮城事業所
• 設置面積：1,230平方メートル
• 年間想定発電量：193,278kWh(初年度)
• CO2排出量削減量：年間約82トン

今後の展開

マクセルグループは、今後も国内外の生産拠点において再生可能エネルギーの導入を順次拡大し、サプライチェーンを通じた脱炭素社会の実現に貢献していくとしています。

本記事はマクセル株式会社の発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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