RABO、Catlogデータから熊本地震前後の猫の行動変化を分析
猫向けIoTサービス「Catlog」を展開する株式会社RABOの研究機関「Catlog総合研究所」は、令和8年熊本地震における猫の行動変化を分析したレポートを発表しました。
同調査では、熊本県に居住しているとみられる猫約170匹と、同時期の国内の猫数万匹の行動ログデータを比較し、地震後の行動や睡眠、排泄に関する変化を検証しています。地震前後の同一個体の行動を継続的に記録し、他地域の大規模データと照合した分析は、同研究所が確認した限り例がないとしています。
地震直後のスコア低下と1週間続いた警戒状態



分析の結果、本震当日は猫の「元気スコア」と「睡眠スコア」が急落し、日常的な行動量も減少したことが確認されました。
さらに、余震や猛暑が続く状況下で、猫が室内を歩き回る様子や睡眠の断片化が見られ、熟睡できない警戒状態を示すサインが約1週間にわたって持続しました。
排泄量の減少と泌尿器トラブルのアラート増加
排泄面では、本震後におしっこの回数および量が減少する傾向がみられました。
状態が十分に回復しない段階で猛暑が重なったことにより、泌尿器トラブルの可能性を示すアラートの再増加も確認されています。同研究所は、大規模災害の発生後は安全確保や生活環境の再建とともに、猫の睡眠環境の整備や水分補給、排泄状況の確認が重要であるとしています。
災害時における在宅確認や捜索支援の役割
今回の地震では、強い揺れに驚いて物陰に隠れた猫の行動をデバイスが検知し続けたことで、飼い主が生存や在宅を確認できた事例が報告されました。
また、同サービスには脱走などの行方不明時に捜索を支援する「迷い猫モード」が備わっており、ペンダントの電波を受信した際にスマートフォンの周囲約10メートルの地図を表示する機能も提供されています。
調査の概要
- 調査対象:熊本県在住とみられる飼い主および猫(約170匹、熊本群)、同時期の日本国内の飼い主および猫(数万匹、全国群)
- 調査期間:本震1週間前から2週間後まで
- 分析方法:Catlog登録情報から個人を特定しない形で熊本群と全国群のデータを抽出し比較
株式会社RABO 概要
- 代表者:代表取締役社長 伊豫 愉芸子
- 所在地:東京都渋谷区東3-9-19
- 設立:2018年2月22日
- URL:https://rabo.cat
本記事は株式会社RABOの発表をもとに作成。
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