東京都千代田区に本社を置く株式会社インディードリクルートパートナーズ（代表取締役社長：淺野 健）は、日米の就業者20,608人を対象に実施した「AIと仕事に関する日米実態調査（就業者編）」の一部の分析結果をまとめました。

本調査では、職場における生成AIの活用状況や、業務効率化にとどまらず上司や同僚と並ぶ相談相手としての役割を担い始めている実態について、日米の比較を交えて検証しています。

道具から相談相手へと変化する生成AIの役割

2022年秋のChatGPT公開以降、多様な生成AIモデルが登場し、多くの企業で日常的に利用されています。文章作成や翻訳、情報整理といったタスクを効率化する道具としての機能に加え、近年では就業者にとって上司や同僚と並ぶ相談相手としての役割を担い始めるなど、人とAIが協働して価値を生み出す質的な変化が起こりつつあるとしています。

国ごとの違いや浸透度合いを検証

生成AIが相談相手としてどの程度広がっているのか、また国ごとにどのような違いがあるのかという点については必ずしも明らかになっていませんでした。同社はこうした実態を明らかにするため、日本および米国在住の就業者を対象としたインターネットモニター調査を実施し、回答結果の分析を行いました。

調査の概要

今回の調査概要は以下の通りです。

• 調査名：インディードリクルートパートナーズ「AIと仕事に関する日米実態調査（就業者編）」
• 調査方法：インターネットモニター調査
• 調査対象：日本、米国在住の20歳～59歳の就業者（会社員・会社役員／性別、年齢、職種で割付）
• 有効回答数：合計20,608（日本：10,304、米国：10,304）
• 調査実施時期：2026年3月
• 調査機関：株式会社インディードリクルートパートナーズ

本記事は株式会社インディードリクルートパートナーズの発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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