一般財団法人 防災教育推進協会は、日常使いできる防災アイテムを第三者の目で認証・表彰する「防災認証アイテムコンテスト2026」の受賞14点を発表しました。第1回となる今回は35社から119件の応募が集まり、そのうち111件が「ふだん防災 認定」を受けています。大賞には、PIXEL OUT × 5050WORKSHOPのLEDライト「DENTO」が選ばれました。

防災用品は購入後に保管されたままになり、災害時に保管場所や使い方が分からなくなる傾向があります。本コンテストは、日常的に使っている道具であれば場所も使い方も把握できるという着眼点から創設されました。「ふだん使えて、もしもに頼れる」をコンセプトに、日常の良いモノをそのまま非常時の備えにする考え方を認証によって広める狙いです。

第1回は、この考え方をすでに体現しているとしてアウトドアメーカーを中心に応募が呼びかけられました。2026年7月27日から9月15日までの応募期間に35社・119件のエントリーがあり、アウトドア業界の主要企業などから寄せられた応募のうち111件が「ふだん防災 認定」となりました。また、アイテムの応募とは別に、キャンプ場など施設からの提携相談も3件寄せられました。

5つの基準で現物を審査し14点を選出

審査会は2026年10月5日・6日、POPFIRE TOWN（千葉県白子町）で実施されました。審査委員長を同協会理事長の濱口和久氏が務め、伊藤和彦氏（日本スポーツ用品大賞 事務局）、猪野正哉氏（焚き火マイスター）、近澤一雅氏（アウトドアスタイリスト）が審査員を担当しました。現物を並べて1点ずつ確認し、現物がないアイテムは資料をもとに審査しています。

審査基準は「① ふだん性」「② もしも性」「③ 転換のしやすさ」「④ 品質・安全性」「⑤ 推奨度」の5項目で、各10点の50点満点で採点されました。受賞14点は、いずれも審査員の満場一致で選出されています。

大賞に選ばれた「DENTO」は、普段は室内の灯りとして使用し、停電時には非常用の明かりになるLEDライトです。ボタン操作でランタンや懐中電灯になり、フックで吊るすことも可能で、評価基準の「転換のしやすさ」で高く評価されました。

受賞アイテム一覧

ふだん防災大賞（総合最優秀賞）

• PIXEL OUT × 5050WORKSHOP ／ DENTO：PIXEL OUT（山口トンボ）

ふだん防災パートナー賞（毎日使いたくなる一品）7点

• TEAMoutside ／ 備蓄おにぎり：有限会社ダディーズオピニオン
• サーマレスト ／ Zライトソル レギュラー：株式会社モチヅキ
• JAGUY ／ レインポンチョ：株式会社アスティー
• pacsafe ／ GO キャリーオンバックパック 44L：株式会社エイアンドエフ
• MERRELL ／ MOAB 3 SYNTHETIC GORE-TEX®：丸紅コンシューマーリンク株式会社
• ORALPEACE ／ クリーン＆モイスチュア ミント 80g：株式会社モチヅキ
• LUMENA ／ LUMENA X3：株式会社KMコーポレーション

ふだん防災バックアップ賞（いざに頼れる実力）6点

• VICTORINOX ／ エマージェンシーツール ハントマンライト：ビクトリノックス・ジャパン株式会社
• andex ／ 防災シューズ ADX-01：株式会社アンデックス
• Qualz ／ POP-UP CAPSULE TENT：株式会社カンセキ
• SOTO ／ レギュレーターストーブ FUSION（フュージョン）ST-330：新富士バーナー株式会社
• NANGA ／ AURORA TEX light480DX：株式会社ナンガ
• ONOE ／ ゴム湯たんぽ 1.6L カバー付き：株式会社尾上製作所

受賞アイテムは、鳥取県倉吉市で開催される「ぼうさいこくたい2026」（防災推進国民大会）のブース（B-072）にて展示されます。日時は2026年10月17日・18日で、会場はエースパック未来中心／鳥取県立美術館ほかとなっています。また、認証アイテムには用途に応じた2タイプの「ふだん防災 認定」マークが付与されます。

一般財団法人 防災教育推進協会の概要は以下の通りです。

• 名称：一般財団法人 防災教育推進協会
• 設立：平成25年（2013年）
• 理事長：濱口 和久
• 所在地：〒151-0053 東京都渋谷区代々木2-23-1-566
• 公式サイト：https://jbk-jp.net/

※「防災検定®」「ジュニア防災検定®」「防災寺子屋®」は一般財団法人 防災教育推進協会の登録商標です。 ※同協会に対する5省庁＋5団体の後援は「防災検定®」に対するもので、本コンテストおよび「ふだん防災」への後援名義ではありません。 ※認証・認定は製品の安全性を保証するものではありません。

本記事は一般財団法人 防災教育推進協会の発表をもとに作成しました。