株式会社プロベルは、全国のBtoB企業のマーケティング、Web集客、営業戦略に関わるビジネスパーソン659名を対象に実施した「BtoBマーケティングにおけるAI検索対策（AIO/LLMO等）に関する実態調査」の結果を発表した。調査によると、AIO等の用語を知っている認知層の81.4%が、AI検索未対策による営業機会損失を直接体感していることが明らかになった。一方で、実際に対策を行っている企業は4割強にとどまっており、課題意識と実際の取り組み状況との間に乖離が見られる。

用語の認知率は約9割も、対策実施は4割強にとどまる

AI検索で自社が優先的に参照・推奨されるように最適化する「AIO」「LLMO」「AEO」「GEO」といった言葉の認知度について尋ねたところ、「聞いたことがある程度」が64.0%、「詳しく知っている」が24.7%となり、認知層は全体の88.7%に達した。「知らない（非認知層）」は11.2%だった。また、AI検索時に自社が表示されないリスクについて、「少し感じる」（53.3%）と「感じる」（29.4%）を合わせた82.7%がリスクを意識していると回答した。

現在のAI検索対策の実施状況については、「行っていない」が53.4%で過半数を占めた。「行っている」は41.7%、「行っていたがやめた」は4.9%となっている。企業規模による対策実施率の差はないものの、業界別では士業（64.3%）、マーケティング・集客（53.8%）、システム開発（52.1%）で高い一方、物流・運送・倉庫（23.3%）やクリエイティブ・制作物（27.1%）では2割台にとどまり、業界による差が確認された。

認知層の8割超が営業機会損失を実感、非認知層と2倍の開き

AI検索対策をしていないことによる営業価値・機会の損失や受注確度の低下について尋ねたところ、「たまにある」が62.1%、「よくある」が14.9%となり、全体の77.0%が営業上のマイナス影響を実感していた。

用語を知っている「認知層」と知らない「非認知層」に分けて分析すると、認知層の81.4%が営業機会損失を直接体感しており、非認知層の41.9%と比較して約2倍の開きとなった。リスク感についても認知層では86.3%に上っている。回答者からは「自社の情報がAIの回答に出てこないと、比較検討の候補に入る機会が減る可能性があるため、少し不安があります」といった意見が寄せられた。

対策内容は自社サイト情報改修が中心、外部評価対策には遅れ

対策を「行っている」層における実施体制は、「内製」が51.6%で最多となり、「外注（外部パートナー・支援会社）」が22.5%、「ハイブリッド（社内＋外注）」が22.5%だった。社内の担当体制は、「専門部署はないが、担当者はいる」が54.0%、「他業務の担当者が兼務している」が26.8%となり、「専門部署・専任チームがある」は16.5%にとどまる。外注を活用する企業における月額の外注費用相場は、「10万〜30万円未満」が40.6%で最多だった。

具体的な施策内容では、「自社サイトでの正しい自社情報の拡充・発信」が68.4%、「オリジナル情報・一次情報の拡充・発信」が61.1%を占めた。一方で、「被リンク獲得・サイテーション・第三者メディア掲載」は26.5%、「外部サイトでの口コミ・レビューの獲得」は17.8%にとどまった。なお、取り組みの継続期間と効果実感の関係では、半年未満の層で効果を実感している割合が65.1%だったのに対し、半年以上の層では83.2%となり、18.1ポイント上回る結果となった。

未実施の要因はノウハウ不足、8割超が条件次第で対策意向

対策を行っていない層（n=352）に理由を尋ねたところ、「具体的なノウハウがない・進め方が分からない」が49.1%で最多となった。次いで「費用対効果（ROI）が読めない」が42.3%、「社内にリソース・人材が不足している」が38.6%、「優先順位が低い」が35.8%、「予算がない」が16.2%と続き、予算不足よりも手順の不足や効果予測の難しさが上位を占めた。

今後の実施意向については、「条件（ノウハウや予算、体制）が整えばやりたい」が59.4%、「近いうちにやりたい」が11.1%、「早急にやりたい」が2.8%となり、前向きな回答が全体の80.6%に達した。なお、対策を「行っていたがやめた」層では、「期待した効果が出なかった」（59.4%）や「費用対効果が合わなかった」（56.2%）が主な理由に挙げられている。

調査概要と会社情報

本調査の概要および株式会社プロベルの企業情報は以下の通り。

【調査概要】

• 調査テーマ：BtoBマーケティングにおけるAI検索対策（AIO/LLMO等）に関する実態調査
• 調査対象：全国のBtoB企業のマーケティング、Web集客、営業戦略に関わる実務担当者または決裁権者
• 有効回答数：659名
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2026年9月17日〜10月2日
• 調査主体：株式会社プロベル

【会社概要】

• 会社名：株式会社プロベル
• 設立：2025年4月1日
• 代表者：代表取締役 竹村 優
• 所在地：〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄2-9-3 伏見第一ビル5F
• 事業内容：インターネットを利用した各種情報提供サービス業務及び代理業務、コンサルタント業務、人材の募集に関する情報提供サービス
• サービスサイトURL：https://probel.jp/

本記事は株式会社プロベルの発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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