株式会社NEXERと株式会社大中環境は、全国の男女500名を対象に「築年数と建物の寿命に関する調査」を実施しました。調査の結果、住宅の建て替えや解体を考え始めるべき時期について半数以上が「50年以上」と回答したほか、建て替えよりも建物の寿命を延ばすことを重視したい人が6割に上ることが分かりました。

建て替えや解体の検討時期は「50年以上」が半数超

住宅は築何年くらいで建て替えや解体を考え始めるべきか尋ねたところ、「50年以上」が54.4％で最多となりました。「30～39年」は17.2％、「40～49年」は16.0％となり、「20～29年」（7.0％）と「20年未満」（5.4％）を合わせた築30年未満は12.4％にとどまりました。

「50年以上」と答えた人からは頻繁には建て替えられないといった費用の問題や、耐震性などの安全性に問題がなければ長く住みたいといった理由が挙がりました。「30～39年」では住宅ローンの完済時期やリフォームの限界、「40～49年」では建物全体の劣化や雨漏りへの不安が理由として挙げられています。

古い住宅で最も気になる点は「耐震性」が41.2％

古い住宅で最も気になる点については、「耐震性」が41.2％で最も多く、次いで「雨漏りや老朽化」が37.4％となり、この2項目で全体の78.6％を占めました。そのほか、「維持費」が9.8％、「資産価値」が3.8％、「防犯」が1.4％、「その他」が6.4％でした。

「耐震性」を選んだ人からは、命に関わるため安心できることが大切という意見や、現代の基準との違いを心配する声が寄せられました。「雨漏りや老朽化」では生活への直接的な影響、「維持費」では修繕箇所が増えることによる費用負担を懸念する理由が見られました。

判断の相談先は「工務店」が最多の34.0％

住み続けられるか建て替え・解体すべきかの判断を誰に相談したいかという質問では、「工務店」が34.0％でトップとなりました。次いで「家族」が23.0％、「不動産会社」が11.8％、「解体業者」が8.4％、「自治体」が7.6％、「その他」が15.2％と続きました。

工務店に対しては専門知識や見極めへの信頼、家族に対しては住まいの方針を一緒に考えたいという事情、不動産会社に対しては豊富な事例や不動産活用に関する知見への期待が主な理由として挙げられています。

6割が建て替えよりも「寿命を延ばすこと」を選択

建物の寿命を延ばすことと新しく建て替えることのどちらを重視したいかという問いでは、「寿命を延ばすことを重視したい」が60.0％となり、「建て替えを重視したい」（40.0％）を上回りました。

寿命を延ばすことを重視する人からは、建て替え費用の抑制やメンテナンスの重要性、住み慣れた家への愛着、資源の再利用といった意見がありました。一方、建て替えを重視する人からは、新しい住宅の安全性や断熱性能の高さ、将来の修繕にかかる手間や費用の軽減が理由として挙げられました。

調査概要と会社概要

「築年数と建物の寿命に関するアンケート」の概要は以下の通りです。

• 調査手法：インターネットでのアンケート
• 調査期間：2026年10月1日～10月7日
• 調査対象者：全国の男女
• 有効回答：500サンプル

本調査を実施した企業の概要は以下の通りです。

株式会社大中環境

• 代表取締役社長：中島 正則
• 本社所在地：〒494-0012 愛知県一宮市明地字山中25番地
• TEL：0586-69-1988
• URL：https://www.dc-env.com/
• 事業内容：建物解体工事、土木工事一式、一般廃棄物収集運搬業、外構・エクステリア、アスベスト分析・採取・除去、空き家事業、不用品買取

株式会社NEXER Group

• 代表取締役：宮田 裕也
• 本社：〒170-0013 東京都豊島区東池袋4-5-2 ライズアリーナビル11F
• URL：https://www.nexer.co.jp
• 事業内容：SEO、Webブランディング、Web広告、サイト制作、メディア

本記事は株式会社NEXERと株式会社大中環境による調査発表をもとに作成しました。