株式会社サイトロンジャパンは、Anhui ChangGeng Optical Technology (Venus Optics)社のレンズブランド「LAOWA」の新製品として、超高倍率マクロレンズ2機種および関連アクセサリー品を2026年10月9日に発売します。発売されるのは「LAOWA Aksen 45mm F2.8 1–5x Ultra Macro APO」と、世界初の一般市販5-10xマクロレンズとなる「LAOWA Aksen 17.5mm F1.7 5–10x Ultra Macro APO (同軸落射照明仕様)」です（世界初表記は2026年8月現在、Venus Optics調べ）。本製品は注文からお届けまでに1か月ほど時間を要するとしています。

固定ワーキングディスタンスとAPO設計による高精度撮影

Aksenシリーズは、フルフレーム対応の超高倍率・マクロ倍率可変レンズシリーズで、従来は機材の選択肢が限られていた2～10倍の高倍率マクロ撮影を広範なカメラシステムに直接装着して行うことができます。

撮影倍率の変更時にレンズ全長が変わらないインナーズームを採用しており、ワーキングディスタンスは「LAOWA Aksen 45mm F2.8 1–5x Ultra Macro APO」で約40mm（仕様値40.35mm）、「LAOWA Aksen 17.5mm F1.7 5–10x Ultra Macro APO (同軸落射照明仕様)」で約22mm（仕様値22.48mm）に固定されています。倍率を変更してもカメラ位置やライティングの条件を再調整する必要がありません。さらに、撮影倍率全域でピント位置が変化しないパーフォーカル設計により、フォーカスを維持したままシームレスな倍率調整が可能です。

また、高倍率撮影で生じやすい色収差を排除するアポクロマート（APO）設計を採用し、工業検査や学術・科学用途にも対応する正確な色再現を目指しています。フルフレームセンサーをカバーしながら、質量は600g以下（45mmは599g、17.5mmは570g、マウントにより多少異なる）のコンパクト設計となっています。

同軸落射照明への対応と想定される活用分野

「LAOWA Aksen 17.5mm F1.7 5–10x Ultra Macro APO (同軸落射照明仕様)」はビームスプリッターを内蔵し、カメラの光軸と同一方向から光を照射する同軸落射照明に対応しています。影や不要な反射を排除できるため、傷、欠陥、凹み、変形などの確認が容易になります。付属の8mm径同軸落射照明アダプターを介してレンズへ直接装着できる専用光源「LAOWA Aksen 17.5mm F1.7同軸落射照明用光源」もオプションとして用意されます。

想定される主な活用シーンとして、昆虫や植物の構造などを捉える本格的マクロ分野、生物学や植物学の標本撮影などの科学分野、ジュエリーや機械式腕時計、コイン、切手鑑定といったホビーおよびニッチ分野が挙げられています。

製品仕様と発売概要

対応マウントはいずれもCanon EF、Canon RF、Sony E、Nikon Z、Nikon F、L Mount、Fuji X、MFTを展開します。価格はいずれもオープン価格で、2026年10月9日に受注を開始します（予想市場価格は同社が予想する価格であり、実際の販売価格とは異なります）。

• LAOWA Aksen 45mm F2.8 1-5x Ultra Macro APO：予想市場価格 税込168,300円前後
• LAOWA Aksen 17.5mm F1.7 5-10x Ultra Macro APO (同軸落射照明仕様)：予想市場価格 税込190,300円前後
• LAOWA Aksen 2-lens Bundle (45mm F2.8, 17.5mm F1.7同軸落射照明仕様)：予想市場価格 税込330,000円前後
• LAOWA Aksenシリーズ用三脚座：予想市場価格 税込17,600円前後
• LAOWA Aksen 17.5mm F1.7同軸落射照明用光源：予想市場価格 税込11,000円前後

本製品に関する問い合わせは、株式会社サイトロンジャパン お客様相談室（TEL：03-6908-3116）で受け付けています。

株式会社サイトロンジャパンについて

東京都新宿区に本社を置く株式会社サイトロンジャパン（代表取締役：渡邉晃）は、1961年に双眼鏡などの光学製品を扱う専門商社として創業しました。現在は双眼鏡や天体望遠鏡、フィルターなどの光学機器の製造・販売のほか、海外製交換レンズブランドや天体望遠鏡メーカーの国内総代理業務、星空観望会やイベントへの協力などを手がけています（公式ウェブサイト：https://www.sightron.co.jp ）。

本記事は株式会社サイトロンジャパンの発表をもとに作成しています。