ゼスプリ インターナショナル ジャパンは2026年9月2日、コニカミノルタプラネタリアTOKYO（有楽町）にて「栄養花火-もうひとつのハザードマップ」発表会を開催しました。公益社団法人 日本栄養士会の後援のもと、全国の調査データに基づき47都道府県の栄養課題を可視化したWebコンテンツを公開しました。当日はプラネタリウムを活用した特別投影演出のほか、専門家らを交えたプレゼンテーションやトークセッションが行われました。

見えない栄養課題を可視化する取り組み

発表会では、ゼスプリ インターナショナル ジャパン代表取締役社長の安斉一朗氏が登壇しました。日本の成人の約3人に1人が栄養不良状態にありながら、その52.1%が自覚していないという実態を指摘し、栄養不良を個人の努力だけでは防ぎきれない災害のようなものとして捉えたと説明しました。その上で、地域の栄養状況に気づき行動を変えるきっかけにしてほしいとの意図を語りました。

後援を務める日本栄養士会代表理事会長の中村丁次氏は、現代の栄養問題の解決には食環境の整備が不可欠であると強調し、地域ごとの栄養環境を可視化する試みへの期待を示しました。

会場では、ドーム空間に全国47都道府県の栄養状況や課題を可視化した「栄養花火」を打ち上げる特別投影演出が実施されました。

後半のトークセッションには、同社Asia Pacificマーケティング本部長の猪股可奈子氏のほか、調査およびデータ監修を担当した女子栄養大学副学長・栄養学部教授の武見ゆかり氏、麻布大学生命・環境科学部特任助教の五味達之祐氏が登壇しました。食文化や住環境による地域ごとの栄養リスクの違いや、行政・企業が一体となった食環境整備の必要性について議論が交わされました。

Webコンテンツ「栄養花火-もうひとつのハザードマップ」の概要

公開されたWebサイトは、一般財団法人 日本栄養実践科学戦略機構、東京大学の飯島勝矢教授、女子栄養大学の武見ゆかり教授、麻布大学の五味達之祐特任助教の監修のもと制作されました。BMIに基づく栄養状態、摂取状況、食環境、経済環境、情報環境、個人的要因の6領域を一つの分析体系に組み込み、都道府県別にWeb上のインフォグラフィックとして比較可能にする取り組みとしては日本初（2026年7月、日本初調査総研合同会社調べ）となります。

• サイトURL：https://www.zespri-jp.com/lp/nutrition-hazard-map/

日常から取り組む「365日の栄養防災」を提案

ゼスプリは日々の積み重ねによる栄養不良を防ぐため、「知る・管理する・蓄える・改善する」を基本方針とする「365日の栄養防災『栄養不良への備え』」を提案しました。買い置きを循環させるローリングストックの考え方を応用し、パックごはん、魚缶、冷凍野菜、果物など日持ちする食品をストックすることで、栄養不良リスクを減らす方法を紹介しています。

同社は2024年8月に発足した「ゼスプリ栄養改革プロジェクト」を通じて、今後も食生活に役立つ情報発信や栄養不良改善に向けたアクションを展開していく方針です。

本記事はゼスプリ インターナショナル ジャパンの発表をもとに作成しました。